米国市場

米国におけるソニーの「テレビ」と「Blu-ray」戦略
Blu-rayについて
> 「まず、2月の東芝の“撤退宣言”を受けて、市場のデマンドが急激に高まりました。結果、撤退宣言の直後から夏前まで、BDプレーヤーは供給不足に陥り、欠品も発生していました。7月には年末に向けた新製品を発表したのですが、9月末の“リーマンショック”で、市場が一気に冷え込みました。10月あたりには、先行きがまったく見えなかった。9月末に、主力商品であるBDP-S350価格を、399ドルから299ドルに価格変更しました。ただそれでも、(販売数量が)我々の期待値に届かなかったのはのは事実です」

> テレビ関連のマーケティングを担当する、Sony Electronics Inc. Home Products Division TV Maketing General Managerの松尾俊宏氏は、2008年の状況を次のように振り返る。

> 「(昨秋以降)住宅関連が厳しくなり、ホームシアターが厳しくなり、結果テレビが苦しくなるのでは、という懸念は非常に広くもたれていました。ですが、実際にふたをあけてみると、2008年は年明けから6月まで、非常に良い勢いでのびました。8月、9月くらいまでは、“Staycation”(Stay＋Vacationの造語)と呼ばれ、節約のために、家の中で長く過ごす時間を快適にするものへの投資として、テレビの購買につながりました」という。

> さらに、「ところがその後、10月になってさらに景気が減速しました。そこで、『こんどこそ厳しいのでは』と考え、年末商戦に向けた販売や生産の計画の調整をしよう、という話があったんです。そこで慎重に検討していたのですが、結果的に、Black Fridayが終わってみると、前年に比べて販売実績は伸びていた、という形です。計画の調整をした以上の結果が得られた、といっていいでしょう。ですから、結果的には強くブレーキを踏む必要がなかった、ということです」と語った。

> 市況が悪いのに、なぜテレビは売れたのだろうか? 松尾氏は、「現在分析中で、あくまで感触だが」と前置きした上で、こう説明した。

> 「2009年2月に、アメリカではアナログ放送が終わる予定です。そのため、コマーシャルなどが大量に流されているんですが、そこでは、単に“デジタルになる”ということだけではなく、”テレビを買うタイミング”を訴求してくれたんです。例えば、フラットなテレビがたくさん出ていること、その価格が非常に下がっていること、そして、サイズが大きくなっていることなどです。必要がものが買い時になっているから売れた、ということで、いわゆるStaycationではないでしょう」。