2008-10-28

オーラ

あなたは”Baby Mama”を観ましたか?(情報求ム)
今日は(今日も(笑))相場とあまり関係ないお話。
このエントリーはしばらくしたら消すかもしれません(^^;)。
 
 
柳川昌弘氏は稀代の空手家である。 私は流派が違うので教えを受けたことはないが、氏の著書「空手の理」「続空手の理」は若い頃に何度も繰り返し読んだ。 よく知られているように、柳川氏は幼少の頃の不幸な事故で目がほとんど見えない。 だが、空手家として柳川氏が成功したのはなにより氏の若い頃の超人的な鍛錬があったからである。 そして柳川氏が空手界でも特異であるとされる理由は、その「オーラ」を見る能力にあると一般に認識されている。

さて、私は自然科学を信奉する学徒であるから、いわゆるオカルト的なものは全く信じない。 狂信的な新興宗教の連中の言っているたわごとも一切聞かない。 だからいわゆる世間でいうところの「オーラ」なるものもデタラメだと思っている。 彼らのいうオーラとは漫画やアニメなんかにでてくる炎の形をしたアレである(笑)。 なんでも選ばれた人のみが身につけられるもので、しばしば霊能力と関係があり、特殊な力を持つらしい(^^;)。

どうやら柳川氏の言うオーラも世間で言うオーラと同じだと思われているらしく、Wikipediaの柳川氏の解説にも「オーラが見えるなどの霊能力があるという。」と記述されている。 しかし、私は確信を持って言うが、柳川氏のオーラと世間で言うところのオーラとは全く別種のものであり、霊能力とも全く関係がない。 世間で言うオーラはオカルト的なインチキなのに対し、柳川氏のオーラは純然たる物理現象なのである。

なぜそんなことが断言できるのかというと、私にも同じものが見えるからである。 私は20年近く前に柳川氏の著述によってその方法を知り、すぐにそれが見えるようになった。 それ以来私にとっては当然のこととしてオーラが見えるので、それは単なる物理現象に過ぎないと判ったのである。 そしてそれは世間で言うところのオーラとは全く別のものであることにも私は絶対の確信を持っている。

詳しくは柳川氏の著述を参照していただきたいが、オーラの見方は簡単である。 最初に背景ができる限り白色のところに見たい対象者を持ってくる。 そしてまず「居つかない目」で対象を見る。 これは武道の経験がある人なら簡単にできるだろう。 特定の部位に意識を集中することなく、相手を全体的にボォっと捉える視線の送り方である。 さらにそこから、焦点を無限遠にずらすのだ。 すると対象者の周囲に光の帯が見えてくる。 これが柳川氏が記述し私が見えるところのオーラである。 この光の帯は薄い色が付いている場合もあるし、そうでない場合もあるが生命体には必ずある。 そして柳川氏は書いていないが、無機物は単体ではオーラを放たないものの、人間が手に取るとオーラを放つ。 例えば剣道の稽古のときに、相手が竹刀を持てば、その瞬間に文字通り竹刀の先までオーラが走るのが見えるであろう。 

繰り返すが、これは摩訶不思議な現象でもなんでもなくて、単なる物理現象である。 柳川氏は「見るのに特殊な能力など必要としない」という趣旨のことを書いているし、私が見たところ人間ならそれぞれ色や幅、強さは違えど誰でもオーラを放つので、格段ありがたいものでもない。 極々フツーの現象だ。 もちろん炎の形もしていないし、オーラの力(?)でモビルスーツなんかが動いちゃったりするわけでもない(笑)。 霊能力なんて全然要らない。 あくまで単なる純粋的に光学的な現象だ。

ところが、この方法を数人の友人に話して試してもらったが、過半は私と同じオーラが見えなかったのだ。 一方、私はまったく練習もしないですぐに見えた。 どうしてそういった個人差があるのかずっと謎であった。 私は実は子供の頃の怪我が原因で右目がほとんど見えない。 物の形や色は判別できるが余程近寄らないと、人の顔の区別もできない。 左目は近視だが普通に見えるので日常生活では困らないし、コンタクトレンズやメガネを使えば運転もできる。 だが、右目は全くダメだ。 なので、ひょっとしてこのオーラを見るためには、何かそういった障害のある人だけが持つ脳内のニューロンの特殊な働きか何かが関係しているのかと思ってみたりもしていた。 

自分にとっては当たり前の物理現象だと思っているから怪奇現象でもなんでもないが、原因やその仕組みがわからないし、すぐに見える人はともかく、見えない人に「見える」と言っても奇妙がられるだけなので、これまで親しい人にしかこれを話したことはなかった。 もちろんこの柳川氏の言うオーラに関しても、武道家で似たようなことを書いている人はいるし、画家の中にも見える人はいる。 現にいろいろな人物画を観ていると、日本画でも洋画でもこのオーラを書き込んだ絵に出くわすことがあり、「ああ、この画家には見えるんだな」と思ったりするのである。 だから私だけが特殊なのでは全くないことはわかっていた。 しかしハッキリと見える人に出くわすことは稀であるし、オカルト的なそれと間違われても困るので、あまり詳しく探求できずにいた。 だが、いつかそれの真実を知りたいとずっと思っていたのである。
 
 
 
 


さて先日、新作映画”Baby Mama”を観た。 http://movies.yahoo.com/movie/1809873023/info
映画自体はどうということのないコメディだ(失礼)。 だが、この映画のなかに私にとってとても重要なシーンがあったのである。 代理母役のAmy Poehler が主役のTina Feyに最初に会う場面である。 Amy PoehlerはTina Feyにこう言うのだ。 「オーラの色は人それぞれ違うのよ。」「ちょっと観てあげる。」「夕日に似たいい色ね!」 そして、そのオーラの見方が、柳川氏が記述し私が行なうところのものと全く同じだったのだ。 Amy Poehler は白い壁の前にTina Feyを立たせ、無限遠に焦点をあわせたのである。 私にとっては、これに驚かずして何に驚くのかという出来事だ!(@_@)

はたして、この映画の脚本家か監督は柳川昌弘氏にこれを教わったのだろうか? それともこのオーラの見方は普遍的なもので、アメリカでは当たり前なんだろうか? 詳しいことは判らないけれど、少なくとも一般向けの映画のシーンに自然に取り入れられるほど、海の向こうでは普通のことなのだろう。 そして多くの人が当たり前のように友人や家族のオーラを観て、それについて話をするのだろう。 ならば私はもうマイノリティではない(笑)。 長年の胸のつかえが取れたような感じだ。 

”Baby Mama”を観たことは、こうして私に驚きと同時に少しリサーチに対する意欲をもたらした。 アメリカではそれは普通のことならば、調べれば色々なことがわかるに違いない。 
 
 
 
最後についでに書いておくと、私の限られた観察結果からいうと、トレーダーに向いている人は緑か青のオーラの人である。 暖色系のオーラのトレーダーにたまに会うことがあっても、しばらくするとその人は例外なくトレードを止めている。 なにか因果関係があるに違いないと思っていたが、これまではいかんせん自分で見ているだけだからサンプル数が少なすぎた。 こんなこともアメリカでは研究済なんだろうか? もし何らかの情報を知っている人がいれば教えてください。 <(_ _)>

皆様、たくさんのコメントの書き込みありがとうございます。
こんなにも自然に(笑)、抵抗なく反応をいただけるとは思っていませんでした。 本当にありがとうございます。 m(_ _)m

ちょっと念のために再度書いておきますと、柳川昌弘氏の言うところの「オーラ(オーラAとします)」と、世間でいうところのオカルト的な「オーラ(オーラBとします)」とが全然別のものであると、私はずっと思っていました。 つまり、一般的に私達が認識する光学的な現象はもちろんオーラBとは関係がなく、そしてオーラAは単なる物理現象としての光だと私は思っていたのです。

ただ、オーラAが視覚障害者の脳内でのみ認知される仮想現実ではないかというご指摘は、その可能性を排除することはできないですね。 しかし、視覚障害を持たない人でもオーラAを見ることができた体験があるのと、それが単なる仮想現実だとすると私の個人的な観察とつじつまの合わないことがあるのです。

例えば、もし仮想現実だとすると、以下のようなことが説明できないのです。
・ 生命体はオーラAを放つが、単なるモノは全くそれを放たない。
・ もちろん例えば体温に近い温度(36度C)くらいに何かを暖めても放たないことは同じ。
・ 単なるモノでも人間が持つとオーラAを放つ。
・ 女性と男性でオーラAの形や濃度に特徴がある。(日本人の場合、女性は幅が広くて薄いケースが多く、男性は幅が狭くて濃いケースが多い)
・ 色が人それぞれで異なる。(柳川氏の著書にも区分けが書いてありますが、私の観察ではそれほどきれいにはっきりと色別に特徴があるわけではないのですが、そもそもなぜ人によって違って見えるのでしょう?)
・ これがすごく顕著なのですが、私が出会った大陸出身の中国人の人は、ほぼ例外なく黄色いオーラAを放つ。

ここで、柳川氏の言うオーラAが本当に視覚障害者の脳内でのみ認知される仮想現実だとすると、もっとプレーンな見え方になるのではないかと思うのです。 従って、オーラAは現実に存在する物理現象だと個人的に確信しているのですが、それでも既存の光学的な観点からは説明の付かない部分が多すぎるのです。 これまで長い間自分ひとりで考えてきたのですが、ちっとも解析できなかったところへ、件の映画を見て人に意見を聞いてみる気になったわけです(笑)。
 
 
みなさんの情報を読んでみますと、物理現象というよりも生理学的な現象で、オーラAを観るときの方法は速読の時に使われる技術と同じらしいというのが一番妥当な線のように感じます。 やはり聞いてみるものですね。 今回皆さんに教えてもらって知らなかったことがたくさんわかって感謝しています。 引き続きこれからもよろしくお願いいたします。 


前回と今回のエントリーは適当な時期が来たら消そうと思ってます。 それまでに何か思い当たることとか、ご存知のことがあれば教えてください。 <(_ _)>。

人民元NDF

CCN+12M
スポットはUSDCNY=X: Basic Chart for USD to CNY - Yahoo! Finance

ジェイコム男、株大暴落でも25億円の儲け

 05年のジェイコム株誤発注騒動で巨額を稼ぎ話題になった都内の個人投資家「ジェイコム男」こと「B・N・F」氏(30)が、最近の株価大暴落の中でも資産を増やし続け、今月中旬には一時、昨年末から約25億円多い「資産総額約210億円」に達していたことが27日、分かった。現在も資産総額約200億円。今月には東京・秋葉原駅前のビルを約90億円で「1棟買い」し不動産に進出していたことも判明。世界的金融危機の大嵐の中、カリスマトレーダーは“1人勝ち”していた。

 B・N・F氏によると、同氏の現在の資産総額は株、不動産合わせて約200億円。日経平均株価がバブル崩壊後最安値を更新した27日も無傷で、前週末比プラスで終了した。株価が大暴落を続ける中、資産総額が過去最高を記録したのは、日経平均終値が前週末比約1171円高となった今月14日で、その日に計約210億円に達したという。

 同氏は昨年12月初めの時点で資産総額約185億円だった。米国のサブプライムローン問題に端を発した世界的金融危機の嵐が吹き荒れ、大手金融機関も次々経営危機になる中、同氏は利益を着実に出し続け、昨年末以来、資産総額で最大約25億円を増やしていた計算になる。同氏は今年の取引について「『かなり順調』ではないですが(総資産は)増えています。こんな暴落は今までに経験がないので、少しでも油断するとあっという間に10億、20億は損しそうなので、かなり相場に集中しています」と述べた。

 ただ、何度か「ミス」もしたという。9月に入って米国株の取引も始めたが、米大手証券会社リーマン・ブラザーズ株が急落した際に約7億円分購入。しかしその直後の9月15日に同社の経営破たんが発表され、損失を出した。また先週、日本株で油断した売買をし、約5億円の損を出したという。「(今年の日本株取引では)この5億円の損が最大です。また、米国株はほかの銘柄で利益が出たので合計はプラスになりましたが、日本株との両立はきついので今はやめています」(同氏)。

 また、同氏は最近“アキバ不動産”投資に乗り出していたことが分かった。同氏によると今月、秋葉原駅前のビルを約90億円で購入した。現在の資産総額約200億円のうち、約90億円分がこのビル。現在の株の運用資金は約110億円という。同氏はビル取得の理由について「駅前の物件を個人が買うのは、市況がいい時では難しいと思ったので、めったにないチャンスと思いました」と話した。

 最近、ネット上の個人投資家らの間で、株価暴落をめぐり、同氏の「巨額損失説」「退場説」など根拠なきうわさが多数流れていた。しかし実際は、カリスマトレーダーは健在だった。

ハムハムセブンさんの御意見
BNFさんとてさすがに毎日順調だったわけではなかったようです。リーマン本体で損をしたり(7億投資したとあるので、これに近い損だったのかもしれません)、先週は日本株で5億も損したようです。
また日刊スポーツに口座の損益が載っていましたが、プラスとはいえ口座残高比ではわずかなものでした。

こういう記事を総合すると今回の利益は14日一日でほとんど稼ぎ出しているものと推測されます。そして他の日は出来るだけ損を小さくするようにしているためトータルで利益を確保しているのだと思います。

今回の過程でBNFさんと同じ銘柄を同じように買った人は大勢いたと思います。しかし同じように買ってもちゃんと利益に出来た人もいればそうじゃない人もいるのだと思います。つまりBNFさんは上がる銘柄を見抜く力があるということではなく(もちろん普通の人よりははるかに上だとは思いますが)、手仕舞いの優秀さがその秘密なのではないかと思った次第です。

私も今回は投機モードのほうはなんとかかんとかやってきましたが、その利益を投資モードや塩漬けモードへ垂れ流ししていたようなものでした。

とまあこういうことで長期とか塩漬けとかのほうは出来るだけ縮小しようと思ったわけです。

日刊スポーツ

  • 「かなり順調」ではないですが(総資産は)増えています。
    こんな暴落は今までに経験ないので、少しでも油断するとあっという間に、10 億、20 億は損しそうなので、かなり相場に集中しています。
  • (今年の日本株取引では)この(先週、油断した)5 億円の損が最大です。
    また、(9 月に入って取引を始めた)米国株はほかの銘柄で利益が出たので合計はプラスになりましたが、日本株との両立はきついので今はやめています。
  • (今月、秋葉原駅前のビルを約 90 億円で購入した理由について)駅前の物件を個人が買うのは、市況がいい時では難しいと思ったので、「めったにないチャンスと思いました。

2008-10-26

見つけたページ

http://www.j-cds.com/jp/index.html
http://blogs.yahoo.co.jp/nonbirisan777/folder/413549.html
http://www.nomu.com/knowledge/chika/
http://www.nikaidou.com/2008/10/post_1853.php
http://www.reinet.or.jp/up_pdf/1222842010-20081001NEW.pdf
あとで整理します

2008-10-24

Markets can remain illogical far longer than we can remain solvent.

土地転がしではなく…
ソフトバンク。自転車操業と言われつつ、資金繰りがつく間はROEも高くて優れた事業と言われていたわけで、自転車操業だけを根拠に空売りしたり、アンダーウェイトにしたファンドマネージャは損したわけです。
そういう人の判断どおりになるのは、世界中がレバレッジの行き過ぎを修正するまで待たねばならず、早くから弱気だった人の多くは遠の昔に諦めたのではないでしょうか?
待つことも大事ですが、長期的には我々は皆死んでしまうわけで…

2008-10-23

蟹工船

週末の定点観測 : 全体感②へのコメント
昔、共産党について色々つっこんで調べてみた経験から言わせていただくと、共産党は日本のものに限らず、古今東西、あからさまな虚偽を宣伝します。なので、彼らの主張は、真偽のほどを注意して検証する必要があります。
共産党がなぜそんなことをしてしまうかというと、彼らにとっては共産主義イデオロギーの目標を達成することが何よりも優先すべきことで、人権や人間の命すらも手段にすぎないからです。よって、嘘などたいしたことない、というふうになってしまいます。
もちろん、共産党に限らず、政治家は嘘つきばかりです。
ただ、共産党には、人間軽視という思想的に重大な欠点があり、そこに由来して、色々な問題が起こってくるんです。虚偽のプロパガンダもそのひとつです。

どのブログで読んだか忘れましたが「人は誰だって正しいことをしたい。一番簡単な方法は悪者を叩く事である。だから悪者を叩いて悦に入る人が居る。」こっちが余程怖いです。

円建て住宅ローン

また一つ、危ないと思っていたものが実際に危なくなりました。 ハンガリーが通貨防衛の為、アグレッシブな利上げ

売りの山種

まぁあちこちに書かれていますが、
ポラリス投資顧問株式会社 先人達の教訓 山崎 種二
「私は、売りによる勝利は、買いによる勝利より価値があると思っている。売りにより利益が出た場合デフレがおきており、買いによって利益が出た場合インフレが起きている。同じ金額の儲けでも売りのほうが、現金の価値があり使いでがある。」
横山大観、速水御舟などの近代日本画の収集家としても著名で、1966年山種美術館を創設しました。
近代画を選んだのは「贋作をつかまされる心配が少なく、値上がりの可能性も高い」という相場師山種らしい理由です。

相場師列伝:山崎種二
「売り」から入るのは、「買い」だと値段が高くなって庶民が苦しくなるからとのこと。

自分の足で情報を集め、自分の耳でよく聞き、目で確かめる。
そして、自分の頭で考える。負けたらくよくよしない。
「私のように無学のものは、何事も自分で経験しないうちは納得出来っこない。」

私は「先生。ひとつ、六年間ほど禁煙して、その代金を貯金してみませんか」と言った。というのは、日頃こんな計算をしていたからである。一日にピース一箱吸うとして、一年間の代金は一万四千六百円(当時一箱四十円)になる。
これを年一割はもうかるとして株式で運用したとすれば、六年目の終わりになると元金は実に十一万千六百四十九円になっている。つまり、七年目には、禁煙をといても利息でプカプカ吸える勘定だ。しかも、元金は減らない。
「どういうわけですか」と近藤さんが聞くので「これこれの計算で、ただでタバコが吸えますよ」と説明した。
すると、先生は「なるほど。でも、私はそんなにまでして、タダで吸おうとは思いませんよ」と逆襲された。私はタバコは嫌いである。だから、利息でタバコを吸うという計算が出来た。

山崎種二の名言・格言:大回り三年、小回り三ヶ月
●天井三日、底三年。
●採算は実。人気は花。
●採算を買い、人気を売る。
●私は、売りによる勝利は、買いによる勝利より価値があると思っている。売りにより利益が出た場合デフレがおきており、買いによって利益が出た場合インフレが起きている。同じ金額の儲けでも売りのほうが、現金の価値があり使いでがある。
●大回り三年、小回り三ヶ月。
●働き一両、考え五両。(身を粉にして肉体労働してもなかなか稼げないが、頭を使えば大きく稼げる)
●奇跡に賭けるな。
●財産無くして 相場を悟る。
●休むも相場。

Real-Solution.biz W.U.S World Unchiku Satellite
後年、なぜ米相場で売り方に立ったのかを問われ、種二は「売れば売るほど価格が下がることになり、庶民が喜ぶからだ」と答えている。相場師として利益を追求するのは当然のことだが、売りに徹することで貧しい人たちの役に立ちたいと考えていたあたりに、貧しい農家に生まれた種二のひそかな矜持(きょうじ)が垣間見える。
「数字は嘘をつかない」、「相場に外れたときは早く降りる」というのが種二の口癖で、相場師としての才を感じさせる。
「採算を買い、人気を売る。なぜなら採算は実であり、人気は花だからである」
ある日、横山大観から「金儲けも結構ですが、この辺で世の中のためになるようなこともやっておかれたらいかがですか」と言われ、1966年(昭和41年)に近代・現代日本画を集めた「山種美術館」を設立。

などを探していたらそろばん 目次を見つけました。

2008-10-22

報道の自由度ランク

ニューストップ > トピックス > 国際 > 報道 > 日本29位に上昇、中国167位=報道の自由度ランク-国境なき記者団 - Infoseek ニュース - Infoseek ニュース
国際ジャーナリスト団体「国境なき記者団」(本部パリ)は22日、世界173の国・地域を対象とした報告書「報道の自由度ランキング」2008年版を発表した。日本は「民主主義が根付いた国」として前年の37位から29位に順位が上がり、アジアでトップだった。
 一方、中国は「北京五輪の開催年だが、胡佳氏ら反体制活動家や記者多数が投獄されている」とされ、下から7番目の167位。
 ジャーナリスト長井健司さんが昨年9月に殺害されたミャンマーは、「弾圧が続いている」ことなどを理由に170位にランク付けされた。北朝鮮は「国民が世界から隔絶した状態に置かれている」として172位。最下位の173位は、アフリカ東部の強権国家エリトリアだった。
 自由度1位にはアイスランド、ルクセンブルク、ノルウェーの欧州3カ国が並んだ。主要国ではドイツが20位、英国23位、フランス35位、米国36位。ロシアは141位に甘んじた。 

良く言って「自分たちの都合の良いことを言える順番」悪く言えば「調子に乗って金融を膨らませてダメージを受けた順番」にも見えます。

Appleの決算

Apple、第4四半期は11億4,000万ドルの純利益
「過去最高クラスの四半期決算を報告した。特にiPhoneの販売は絶好調。今回の経済の下降局面がどのような影響をおよぼすかについてはまだわからないが、当社には史上最も強力な製品ラインがあり、最も優秀な人材と業界最高級の顧客がいる。また銀行には250億ドルの現金を安全に保有しており、借入金は全くない

今はこれが大事ですね。

株式配当の課税

2パターンあるようです。
東洋証券は、時価は関係なく額面で取得したとみなして課税。 売却時は額面と売却価格との差に課税。
ユナイティッド・ワールドは時価で取得したとみなして課税。 売却時は取得したときの時価と売却価格との差に課税。
中国株と国際分散投資で資産運用: 株式配当の税金、どっちが正しい?
中国株と国際分散投資で資産運用: 株式配当の税金。はたして税務署は、どう考えているのか?
正直面倒なので、コストの安い国内中国株投信で良いかなっても思ってます。両替もファンド内なので安いし。

この方の別の記事
バブルの渦中にいるときは気付かない、狂気と流れの転換 2008/10/04(土) 16:02:00 [サーチナ]
03年の後半に急騰していた中国株に手を出して、完全な高値つかみ。その後2年にもわたる調整局面で苦渋をなめた経験が、すっかりトラウマになっていたのです。いま思えば、この不安は長い目で見れば的中していたわけですが、そんなふうにビクビクオドオドしていたのも07年の始めまで。その後は、約1年にもわたって、どんどんと株価の上昇が続く中で、そんな不安も、少しずつ心の片隅に追いやられ、いつの間にかうずもれてしまいました。

2008-10-21

嵐は突然やってはこない

私は遅い学習者でした。

少しだけ最近の世界的なマーケットの下落に際して思い出したことがあるので書いておく。 研修中にN氏から教わったことのひとつに「嵐は突然やってはこない」というのがある。 私はこれの意味するところを理解するのに長い年月を要した。 

もちろん字面というか理屈では理解していた。 だが、それはあくまで頭でわかっているつもりになっているだけで、本当に自分の体験に照らし、腹でわかっていたわけではない。 N氏がいう嵐とは何なのか、そしてどうしたら事前にそれをぼんやりとでも感じ取ることができるのかについて、当時の私はサッパリわからなかったのだ。

いま多くの人がこのところの出来事を「100年に1度の異常事態」であるという。 だが、今回の嵐も突然やってきたわけではない。 以前のエントリーのコメント欄に龍金氏が書いているように、適切に対処する時間はたっぷりとあったのだ。 (ちなみに龍金氏は私の先輩トレーダーにして、非線形モデル構築の師匠でもある。)

商品先物のススメ
本当にそう思います。

確かに今の株式市場は久々のクラッシュですけど、商先やってれば、毎年(どれかの銘柄で)やってくる台風みたいな感覚かな?

今回の株式市場は100年に1度のクラッシュとか書いてるマスコミやブロガーさんもいるけど、ちょっと違和感あるなぁ。ぶっちゃけ、過去に比べたらトレードする上で恐怖感なし。

ソロスが全力売りに回ったバブル崩壊序章の東証や、ソ連クーデターが流れた瞬間の為替市場、LTCMが破綻した時のオプション市場など、もっと怖かったっす。ロイターしか頼る手段の無い時代だし・・

そんな状況で板状況を証券マンに電話で聞いて売買してたネットの無い時代、そりゃ個人は逃げ遅れます。。

あと2000年だっけ、1月早々にグリースパンの緊急利下げ発表で米株が↑に吹っ飛ぶ(チャート壊れたと思った)、その瞬間、ナスダックの受注サーバーが1時間くらい停止したときも、、、損切りオーダー出せずに延々と上昇されていくショートポジ見ながら、吐きますた(--)
ネット化されても、相場は常に恐怖を用意する・・

これらの事故?は、どれも意表をついた直撃爆弾で逃場が無かったよぉ(;;)

その点、今回はサプライム問題浮上から、リーマン破綻と、下地がありましたからね。逃げたい人は逃げれたし、ショートに傾けれる時間もありました。
買いで勝負した人も、自分の意思での勝負の結果だし、それに買いポジ派でも、今は夕場でのヘッジもできるし、そもそもデイのチャートも板も個人で見れる恵まれた環境だしね。ヘッジ環境は10年前より数段向上してるから・・

安い証拠金とボラを求めて2000年以前から商先を始めた人は、今、株をやってても(出来高激変で株とFXに流れた)、今回、危機にあってる人は少ないと思う。

商先で相場覚えたら、1銘柄に全力買いのオーバーナイトなんて、まず、体が拒否して、そんなこと出きる体質になってない(^^;

ただ、ITバブル以降に株から始めたトレーダーは、僕らと違って、度胸はあるな(^^;勝負するときのメリハリは正直、凄いと思う。

商先を最初に経験しちゃうと、1回のトレードに賭けるリスクをシステム化する習慣がつくから(そうしないと1ヶ月で退場する)、負けすぎず、儲け過ぎずのマネーマネジメントになっちゃって、2年で100万を2億には、無理っす(^^;

まぁ商先経験者と株オンリーのトレーダーと、どっちが有利かは、そのときの環境だし、優劣なんてつけれないけど、ボラが高い時の生存率は、商先を長年やってきた人の方が、ボラに慣れてる分、有利だとは思います。

アンナ・シュワルツ

大恐慌の証人

大恐慌は、FRBが銀行の流動性不足を放置したために取り付け騒ぎを起したのが原因だったけど、今度は違うわ。流動性は十分あるし、決済機能は傷んでいない。問題は、CDOとかCDSとか訳のわからない証券がいっぱい流通して、それが売れなくなったものだから、価格が決まらなくなったのが原因よ。

「有毒」な証券を売るのは簡単よ。額面の5%でもいいから、オークションで売ればいい。でも、そんなことしたら銀行がバタバタつぶれるから、売るに売れない。だからポールソンは、資産買収から資本注入に切り替えたわけよ。でも両者は全然ちがう。債務超過の銀行に資本注入したら、日本みたいに問題が長引くだけよ。

ベア=スターンズも助けるべきじゃなかった。大事なのは、行政の一貫性よ。助けたり助けなかったりするのが最悪。おかげで市場が30年代みたいに混乱して、それが全世界に広がったのよ。こういうとき何よりも大事なのは、行政や銀行への信頼なのよ。どんな方針でもいいから、ぶれないことが絶対条件。それを崩したから、こういうことになったのよ。

グリーンスパンは、わざわざ本にあとがきまで付け加えて言い訳してるけど、見苦しいわね。彼のやったジャブジャブの金融緩和が、今回のバブルの原因だということは明白よ。金融緩和というのは企業も政治家も喜ぶから、やめにくいのよ。

ミルトンの90歳の誕生日のとき、バーナンキは「ミルトンとアンナの本は正しい。われわれは過ちを繰り返しません」といったけど、今の状況は当時と違うんだから、ミルトンと私の本は参考にならない。チャーチルもいったように、彼らは前の戦争を戦ってるのよ。

効率的市場の世界観

金融日記:すべての経済はバブルに通じる、小幡績
1.教科書の中ではボラティリティーは一定だと多くの場合仮定されるが、ボラティリティー自体狂ったように動く。

2.証券の価格は将来のキャッシュフローをディスカウントレートで割り引いたものと言う唯一無二の価値に収束すると言うが誰も本当の価値なんて分からないし、収束するどころか絶望と過度の楽観の間を価格は極端に揺れ動いたりする。

3.そもそも価格と言うのは価値の推定値ではなく、時に価格の動きそのものが価値を破壊することもあれば、価値を膨張させることもある。

4.バブルと分かっていても儲けるためにはそのバブルに乗っていかなければいけないし、逆に安すぎる価格になっても売らなければいけないことがある。

私個人の意見
マルキール氏は、アクティブ運用の成績を丁寧に調べて「コンスタントに指数に勝てる運用者は殆ど居ない」という実態を報告した、そこまでは納得できます。
それを「多くの凡人(凡庸なプロも含む)が思いつくようなことは、それが正しかろうと間違っていようと、皆思いついて織り込み済み」という身も蓋もない言い方をせずに、 「市場は全ての情報を正しく織り込むからだ」なんて妙に格調高く理由をつけるから胡散臭くなって、行動ファイナンスとか色々湧いて来るわけです。

市場が効率的でなかったとしても、それは即座に私が指数に勝てることは意味しませんので、勝てそうなら自分でやるし、勝てなさそうならETFのバイアンドホールド。
マルキールがねらーなら、効率的市場仮説に対する反論を「釣れた釣れた~」と笑っているかもしれません。

2008-10-20

金融危機下でジム・ロジャーズが語った(2) ~中国株はそろそろ買っていい時期に来ている~

「金融危機下でジム・ロジャーズが語った(1) ~米国政府の政策は間違っているし、うまくいかない~」からつづく)

――では、ジムさん自身、今は何に投資していますか?

 最近私が買ったのは、日本円、スイスフラン。それから航空会社の株、農業関連の株、中国株

■ジム・ロジャーズは日本航空を買っていた!

――航空株をジムさんが買ったというのは興味深い感じがしますが…。

 世界的に航空会社の淘汰が続いていて、ここ最近までに40~50社ぐらいはつぶれた。しかし、世界経済の規模は長期的には拡大していくだろうし、今の不況を抜けたら航空業界は予想以上に良くなると思う。商品と同じで、需給関係を考えると将来的に有望だと考えている。

 そういう理由で、国際的な航空会社を買っていて、中国とかヨーロッパの航空会社を買っているし、日本の日本航空(9205)も買っている。

■商品の長期的な上昇トレンドは終わっていない

――原油をはじめ、商品価格が随分と最近値下がりしましたが、今後はどうなると思われますか?

 商品は18~20年くらいのサイクルで動いていて、長期的な上昇トレンドはまだまだ続くと思う。原油価格もあと10年くらいは上昇すると思っている。有力な油田は過去40年間開発されていないし、その一方で需要が伸びることは明らかだからだ。

 投資家は、今後商品への投資も覚えるべきだと思う。

――具体的には、どんな商品が有望だと思いますか?

 農産物とレアメタルに注目している。レアメタルはここ1年調整したので特に注目している。

 
――中国株についてはどう見ていますか?

 08年の中国の株式市場は世界でもっとも酷い状況になってしまったと思う。世界経済悪化の影響はすでに中国にも出ていて、一部の中国のセクターはかなり酷い状況になっている。

■21世紀は中国の時代。長期的に見て中国株は相変わらず有望だ

 ただし、長期的に見て中国株が有望であることには変わりがないと思っている。中国人はよく働き、よく貯蓄し、ビジネスのセンスもあり、世界の中でもっとも優れた資本主義者としての資質を持っている。

 その中国に資本主義的な政策が導入されて軌道に乗ってきた。すでに歴史的な大きな転換点を進んでおり、21世紀が中国の時代になることは間違いない。私やみなさんが生きている間は、中国が世界でもっとも重要な国であり続けると思う。

――具体的には、中国のどんな銘柄が有望ですか?

 世界経済の影響をあまり受けないところがいいと思う。たとえば、観光、電力、水処理、農業関連の銘柄などだ。その中でもっとも注目されるセクターは水処理。今後中国が成長していく上での最大の課題のひとつは水資源の確保であり、おそらく水処理の分野がもっとも活発化すると思う。

――中国株はもう買ってよい水準ですか?

 私自身は(9月末のインタビュー時点から見て)先週、久々に少し中国株を買った。セクターは水処理など先ほど話したものと航空会社、それにインフラ関連企業の株だ。

 まだ2~3年くらい待つ必要はあるかもしれないが、その間に中国政府も規制緩和などさまざまな施策を打ってくる可能性がある。さらに下落した時に買い増しできるように想定しながらであれば、そろそろ買う時期に来ていると思う。

――最後に、投資が上達するには何をしたらいいか教えてください。

 「投資の神様」を頼ってはダメ。とにかく、たくさん読んで、たくさん考えること。また、誰でも何かについての専門家なので、そうした知識を生かすことだ。



 ジム・ロジャーズへのインタビューは以上だが、ジムが述べているのは短期的な見通しではなく、あくまでも長期的な大きな流れについての見通しであることには注意したい。ジム自身も「短期的な見通し、短期的な売買は苦手」ということを強調している。

3歩進んで2歩下がる

週末の定点観測 : 日本へのコメント
うまく行っているときは、毎月1%なんてと思います。
でも、投資パフォーマンスって、3歩進んで2歩下がるようなものです。

私が2000年以降留意している事は、2歩下がるときに、1歩の下げに留めるようにすることなんです。
何故なら、上げはゆっくりなので遅れても儲け損ないは少ないですが、下げのスピードは速いので、遅れれば大変なロスになるからです。
特にそれまで儲かっていた銘柄の下げは恐ろしく早いのです。

週末の定点観測 : 中国へのコメント
下落の第4コーナーは一番辛くて投げ出したくなります。
何故なら、自信が一番無くなるからです。

どこの国の投資家でも自国投資が一番得意ですね。
甘いも酸いも経験しているわけですから。
自国以外の投資に関しては、アメリカ人が一番下手だと思います。
すぐ甘いStoryにだまされますから。。。。
国際分散投資という観点では、島国で外にでるしか無かったイギリスが一歩先んじていますね。
特に香港、シンガポール、インドは英国の庭でしたから。。。

週末の定点観測 全体感①
昨年は「どこかで逃げなければならない年」と考えて実行しました。
今年は、「ドカンと安くなったときに買えば、来年は報われる」と考えて粛々と実行です。
みんなが嫌だというこの時期に、昨年の賑やかなときに作っておいた現金に「これから働いてください」と出勤命令を出すのです

コメント
Jim Cramerは、アメリカに出張するたびに見ていました。
私は、読者からの電話質問に対して即座に売り買いを指示する彼に、やや疑問を持ちました。 理由は、さすがの彼でも知らないものがあるハズなのに、まったくそんな素振りがなく、完璧な様子で回答していたからです。それを感じて以後、見なくなりました。つまり、エンタテインメントという要素が大きいのだと感じたのです。

私は大底圏で個別銘柄にベットするのは控えています。
底値圏では、インデックス的なポジションを構築することを薦めています。
相場の春夏秋冬を2回程度経験して自信のある投資家には、個別でリスク・テイクを薦めています。
①最初のフェイズ:大下げ銘柄の大反発、いまだと金融
②第二フェイズ:次の相場の本命、中国だと内需だと思います。建設、不動産、金融、食品、鉄道・空運などです。

まだまだ、何度も荒れると思います。
あせる必要はまったく無いです。
大底から20%上がってからでも、ぜんぜん遅くは無いでしょう。
今回はそれほど下がったわけですから

エマージング市場に対する証券会社の言い分へのコメント
バフェット氏も、短期ではともかく、『来年の今頃は、「あの時は安かった」と思うだろう』という考え方だと思います。
その点では私は彼に同感です。

本屋

下がる理由
いま本屋の店頭はクライシス花盛りで、いかに米国の金融が腐ってしまったか、
犯人はだれか?
今後、大恐慌となるのか?
などなど、みんさんの興味を十二分に満たしてくれる本が積まれています。

そして、なにしろ驚くことに、それらの本は、本年の9月か10月に出版されています。

本当は、昨年、一日15分で簡単に儲かる株式練習帳などの本が山積みになっている時期に
積まれるべきものでした。
ただ、その時は投信、投信、投信。
新興市場、中国市場のオンパレードで、危機という文字は、20年前のものしか、見あたりませんでした。

米国の消費80兆円で支えられる世界市場が、新興市場の成長で支えられると一体誰が
言い出したのでしょう。

分散投資が、リスク回避だといえるのは、たかだか10年間で、その上昇率にばらつきがあっただけであると、訴えようとしたところもありませんでした。

昨年の夏には、商社は儲かる構造になっていると特集をくんだのは、サンデープロジェクトです。

2008-10-17

リーマンブラザーズ破綻がもたらしたもの

1ヶ月|松本大のつぶやき/マネックス証券
この1ヶ月で、世の中の風景が変わりました。毎日のつぶやきの中で変化については逐次コメントしているのですが、今日はちょっと分かりやすく、いつ何がどう変わったのか、私なりの解釈を復習してみたいと思います。

 重要なイベントは、9月15日と9月21日(アメリカ時間)に起きました。先ずは9.15。リーマン・ブラザーズが倒産しました。この会社が倒産すべきだったのか否か-それは私には分かりません。しかしベア・スターンズは救済され、リーマンは救済されなかった。このことが、金融機関の調達コストを激しく上昇させ、その後の一連の大騒動を引き起こしたのではないでしょうか。

 どう云うことかと云うと、債券投資家の気持ちになると分かります。「ベアとリーマンの債券を持っていた。そして片方の債券の元本は返ってきて、片方の債券は無価値になった。金融当局者の頭の中には、この二社を峻別する線が引かれているらしい。しかし彼らにとってはクリアなルールなのかも知れないが、自分にはよく分からない。」ワシントン・ミューチュアルとワコービアでも同じ問題が起きました。すると債券投資家としては、償還が100%になるか0%になるかが分からない以上、急いで全てを売るしかありません。毒入りの飴と安全な飴が混ざって入っている袋は、まとめて捨てる他ないのです。

 こうして金融機関等の債券は売られ、これら金融機関等の想定社債発行金利が急上昇し、資金調達コストが異常な勢いで上がりました。「リーマンを潰したのが悪い」のではないのです。潰すか潰さないかのルールが公に不透明であったことが悪いのです。その結果コストが上昇し、大混乱が始まったのだと思います。

 その結果、世界を代表するアメリカ第1位と第2位の投資銀行、ゴールドマン・サックスとモルガン・スタンレーの調達コストさえ異常に上がってしまい、彼らですらシリアスな危機に直面してしまった。しかし彼らを潰してしまえば、流石に世界の金融市場、いやそれに留まらず世界の経済活動が極端な大混乱、恐らく機能不全に巻き込まれる。そこで仕方なくこの二社を、銀行持株会社と転換させ、政府が直接救済する道を作った訳です。これが、9.15からたった1週間後の、9.21でした。たった1週間です。なんと早いことか。

 ところが、これで全てが終わった訳ではありません。投資銀行が商業銀行になる-これが何を意味するか。今まで大きな自由を享受し、いわゆる「レバレッジ」を掛けて、自己資金の何倍もの額の投資をしていた投資銀行が、最早そのような高いレバレッジを掛けられなくなる。レバレッジは信用創造の一種です。レバレッジが下がれば、景気は悪化します。レバレッジの低下は、投資銀行が投資を減らすことだけを意味するのではありません。巡り巡って、個人の生活のレバレッジも下がっていくでしょう。お金がなくてもローンで車を買えたような人が、もうローンを提供してもらえなくなる。そうしてレバレッジ低下は景気の悪化やデフレに繋がっていく。これが今最大の懸念です。

 世界最大の消費国アメリカでデフレが起きると流石に厄介です。アメリカ政府は、今後、必死になって財政出動等をし、消費を刺激するでしょう。それでなんとかなるかも知れません。債券の世界では、少々専門的になりますが、イールド・カーブは立ってくるでしょうが。兎にも角にも、上記のようなことが、この1ヶ月で進行しました。2008.9.15、そして9.21。金融界にどっぷり浸かって生きてきた私にとって、この2つは、忘れられない日になると思います。

富豪損失額ランキング

1.シェルドン・アデルソン:249億米ドル(約2兆4900億円)-91%
2.ウォルトン一族:211億米ドル(約2兆1100億円)-19%
3.ウォーレン・バフェット:163億米ドル(約1兆6300億円)-25%
4.セルゲイ・ブリン、ラリー・ペイジ:121億米ドル(1兆2100億円)-56%
5.ビル・ゲイツ:120億米ドル(約1兆2000億円)-40%
6.ラリー・エリソン:85億米ドル(約8500億円)-31%
7.フランクリン・チャールズ、ロバート・ヨハンソン:85億米ドル(約8500億円)-64%
8.ハロルド・ハマー:76億米ドル(約7600億円)-74%
9.スティーブ・バルマー:62億米ドル(約6200億円)-40%
10.スティーブン・シュワルツマン:49億米ドル(約4900億円)-71%

これも本当かなぁ

mikeexpo2000さんは違和感があると仰っているのですが。

株式相場急落で個人が始動、投資層のすそ野拡大も | Reuters

株式相場の急落を買いの好機ととらえる個人投資家が増えている。直近の1週間で対面、オンライン経由ともに証券会社の個人投資家による口座開設が急増し、日経平均が2万円に迫った2007年春以来のにぎわいをみせている。

 米金融危機を発端にした世界的な景気減速によって株価の急落の波が各国に押し寄せているが、東京市場では投資家のパイを広げるきっかけになっているとの見方が浮上している。

 「今週に入って、しばらく口座を使っていなかった投資家から口座の再稼動の問い合わせ電話が鳴り止まない」──。オンライン証券3位の楽天証券では、カスタマー・サービス・センターに電話が続々と入った。同社の経営企画部によると、口座の入金や預け入れの金額がゼロのまま、最後のログインから1年間株式の取引がない場合は口座にロックがかかるが、カスタマー・サービス・センターに電話をしてきた投資家の3割はロック解除を求め、久々に取引をしようと動いた。中でも「連休明けの14、15日に電話はひっきりなしの状態」だったという。

 10月10日に日経平均株価はザラ場で一時1000円超の大幅安となり、株価は2003年以来となる危機的な水準まで落ち込み、その後も安値波乱の商状が続いている。しかし、金融不安、景気後退への不安が頂点に達する中で、個人投資家は急落が逆にチャンスとばかり、株式投資に前向きな姿勢を見せ始めていた。

 眠っていた投資家が目覚めたばかりではない。マネックスグループ(8698.T: 株価, ニュース, レポート)の松本大社長は、マネックス証券の「口座開設の申し込みがものすごい勢いで増えている。10月10日から14日は口座開設の請求が通常の5倍くらいに増えた」と述べ、これまでオンラインで株式の売買をしたことのなかった新しい投資家が口座開設に動いていることを指摘する。

 松本社長は「相場がこれだけ下がったので、新しく投資を始めようとする人が関心を示している。テレビで株価や経済に関する報道が目に見えて増えるとアテンションも上がり(投資に)興味を持つ人が増えるのだと思う」と話す。

 オンライン証券最大手のSBI証券(旧SBIイートレード証券)でも、同11日から13日に口座開設の資料請求が約6000件に上った。その前の週末である4─5日に来た資料請求件数は約1350だったため、1日あたりの平均を比較しても、およそ3倍の投資家が口座開設に動いたことがわかる。

 個人が動き出しているのは、オンライン証券だけではなく、従来型の対面営業を主体とする証券会社でも同じだ。リテール部門をオンライン営業と対面営業の両方で展開する丸三証券では、ネット口座だけではなく、対面でも新規に口座を開設する顧客が目立つという。同証券の水野善四郎専務は「既存の顧客は損失で身動きが取れない様子だが、今まで市場に参加していなかった資産家などが、現在の株価水準なら買い場とばかりに動き出したようだ」と指摘する。

 岡地証券・投資情報室長の森裕恭氏も「既存の顧客の中で株式投資を休んでいた向きが積極的に買っている。株価が大きく下がると個人の動きが活発化するが、今回も過去の経験則通りになった」と語っていた。

 こうした状況は統計上でも明らかで、17日に東証が発表した10月第2週(6─10日)の3市場投資主体別売買動向で個人は、1316億7800万円の買い越しと、9月第4週から3週連続で買い越しとなっている。

 一方、個人投資家の始動は、証券会社にとって収益の下支えになるとの見方も出ていた。ある準大手証券の支店営業担当者は「今回の急落で皮肉にもひと息ついた証券会社が多いのではないか。リーマンショックが起きた9月まで厳しい状態にあった委託手数料収入は、10月に入って急速に回復した。過去最高とまではいかないが、かなりの水準に達している」と明かす。

 こうした状況について、丸三証券の水野氏は「法人部門がビジネスとして期待できないため、個人がここで動き出したことは、相場のみならず証券会社の経営を考える上でも意味が大きい。現在議論されている証券税制が緩和される方向となれば、さらに個人投資家の売買が活発化し、ビジネスチャンスも広がる」とコメントしていた。

 そうした動きを先取りするかのように、証券会社の株価は全体の中で好パフォーマンスを演じている。セクター別の株価指数をみると、証券セクターの株価指数は、10日につけた年初来安値から17日終値までの上昇率が13.2%と、TOPIXの8.6%をアウトパフォームしている。

 このところの急落で追証を抱えた個人投資家も多い上に、投資信託からの資金流失が続くなど、依然として厳しい話も少なくない。「ここからさらに株価が大幅に下落すれば、直近に買った投資家が塩漬け状態になり、再び個人の動きが鈍るリスクもある」(岡地証券の森氏)との声もある。

 とは言え、相場の値動きが大きく「株価水準もここまで下げると、さすがに格好の買い場とみる投資家が増えている」(大和証券)状況であることは確か。株価は市場の予想を上回る歴史的な水準まで下落したが、逆にそれが参戦する投資家のすそ野を広げ、証券会社にビジネスチャンスをもたらすだけではなく、相場底入れのきっかけになる可能性も出ている。

株を買い入れるルールは単純だ。

自分は米国株を買っている=ウォーレン・バフェット氏 | Reuters
米著名投資家のウォーレン・バフェット氏はニューヨーク・タイムズ紙に寄稿し、自分は米国株を買っていると明らかにした。

 同氏は「株を買い入れるルールは単純だ。他の人々が強欲になっている時に恐れ、皆が恐れを抱いている時に欲を出すことだ」と述べた。

 同氏は、経済ニュースは悪く、金融市場は混乱し、失業者は増加し、企業活動は減退していることを認識しているとしながらも「市場心理や経済が上向く前に、おそらく市場は上昇に向かい、しかも大幅に上昇するだろう。コマドリを待っていたら、春は過ぎ去ってしまう」と指摘した。

 さらに「米国の多くの健全な企業の長期的な繁栄に対して不安を持つことは、理にかなっていない」と述べた。

バフェット氏:今こそ「米株の買い時」、「割安に乗じて未来を得る」

投資家ウォーレン・バフェット氏は、米国 株を買い増している。割安な株価水準が続けば、会長を務める保険・投資会社 バークシャー・ハサウェイの投資とは別の同氏個人の投資ポートフォリオは近 く、米株のみになる見込みだという。

  バフェット氏は米紙ニューヨーク・タイムズ(NYT)への寄稿で、皆が 貪欲(どんよく)になっているときは心配性に、皆が心配性になっているとき には貪欲に、という原則に従っていると説明した。

  同氏は多くの健全な米企業の長期的な成長力に対する過大な懸念は愚かし いとし、数年後には多くの企業が最高益を出しているだろうと記述。目先の動 きを予想することはできないものの、相場は景気や一般的な投資マインドより も先に回復する公算が高いとの見方を示し、「駒鳥がやってくるのを待ってい たら春が行ってしまう」と書いている。

  バフェット氏は1930年代の不況に言及し、ダウ工業株30種平均は1932年 7月8日に底を打ったが、景気悪化は1933年にフランクリン・ルーズベルト氏 が大統領に就任するまで続いたとし、その時までに相場は30%上昇していたと 指摘した。

  同氏は悪いニュースは投資家の最良の友だと指摘、「米国の未来の1かけ らを、引き下げられた評価額で買うことができる」と結んだ。

踏み上げ太郎さんがさらに詳しく書いて下さっています。
ウォーレン・バフェットのNYタイムズへの寄稿
金融の世界は米国も海外も荒れている。でも金融の世界の問題が実態経済にもだんだん影響を及ぼし始めているようだ。最初はチョロチョロとした漏れだったのが、最近ではガバッと問題が押し寄せている。目先は失業率も増えるだろうし、企業の活動は低下するだろうから、新聞の見出しを見るとおそろしくなるに違いない。

だから、、、私は米国株を最近買い始めている。

これは私のへそくりの口座でのことだ。
以前は米国財務省証券だけを持っていたが、株に切り替える。若しこのまま株価が低迷するようだったら、近く私のへそくり口座の資産内容は100%アメリカ株になるだろう。

それはなぜか?

私は買いタイミングに関してシンプルなルールを持っている。それはつまり:

「他の人たちが欲深いときは、自分は用心深く、他の人たちが怖がっているときは自分は欲深く行動しろ」
ということだ。
いまの世界を見回すと恐怖があふれている。結構、年季を積んだ投資家でさえ、恐怖を感じている。もちろん、投資家が昨今のレバレッジがかかった商売や競争力の低下した産業のありさまを見て恐ろしく感じるのは当然である。

でも米国に沢山ある健全な企業の長期的な繁栄に関して恐れを抱くというのは理屈にあわない。もちろん、目先ではこれらのビジネスも影響を受けるだろう。でも5年、10年、20年先を考えれば大半のこれらの企業は過去最高益を更新しているに違いないのだ。

ひとつハッキリさせると私は目先の株式市場の動きは予想できない。株が1ヶ月後に高いか、安いかは皆目見当がつかない。1年先も読めない。でも可能性としてはマーケットは高くなる確率の方が高い。それもかなり高くなるということだ。それは市場のセンチメントや経済そのものが好転しはじめるより以前に起こると思う。


だからコマドリが現れるのを待っていたら春は終わってしまうのだ。

ちょっと歴史を紐解くと1930年代の大恐慌のとき、ダウは1932年7月8日に41で大底をつけた。でも経済そのものはフランクリン・D・ルーズベルトが大統領になるばではずっと駄目で、経済の大底は1933年3月だ。そのときまでに株式市場は3割も上がっている。

また第二次大戦のとき、マーケットが大底をつけたのは1942年4月だ。連合軍の劣勢が挽回されるずっと以前に相場が大底をつけた点にご注目頂きたい。

1980年の初頭、インフレが荒れ狂い、経済は酷く停滞していた。でも株は一足先に上昇に転じている。

つまり悪いニュースというのは投資家の最高の友達なのだ。

悪いニュースが出たときこそ、アメリカの未来をバーゲン・セールの価格で買わせてくれる。

長い目で見れば株式市場のニュースは好転する。20世紀においては我々は2つの世界大戦を経験した。また軍事費の膨張とか、大恐慌とか、1ダースにおよぶリセッションないし株式市場のパニックを経験済みだ。オイルショックや伝染病や大統領の辞任もあった。でもダウは66から11497へと上昇した。

これだけダウが騰がっていると「そんな中でお金を損することなど、ありうるのか?」と皆は思うかもしれない。でも損をした投資家もいる。安心できるときを選んで株を買い始め、恐怖の念を抱いたときに株を手放した投資家は損したわけだ。

こんにち人々がいちばん安心に感じるのはキャッシュだろう。
この考えは間違っている。

キャッシュというのは長期でみれば極めて不利な資産だ。利回りは無いに等しいし、価値はだんだん減価する。実際、今回の経済危機を救うために政府が繰り出す経済政策はほぼ間違いなくキャッシュの価値を毀損するだろう。

むこう10年という期間ではほぼ間違いなく株式がキャッシュよりアウト・パフォームする。それも相当アウト・パフォームするだろう。

いまキャッシュだけを抱え込んでいる投資家は次に相場が来たとき、うまく株を買ってゆけると考えているに違いない。つまりニュースが好転するのを待っているわけだ。

それはアイスホッケーの名選手、ウエイン・グレツキーの名言を無視している:

「俺は次にどこにパックが出るかを予想して、そこめがけて駆けるわけであって、いまパックがあるところにむけて走っていたのじゃ、到底間に合わない」

私は株式市場のことについて意見するのは嫌いだ。それに短期では相場がどうなるか皆目見当もつかない。でもむかし銀行の店舗だったところにオープンしたレストランの宣伝文句のように「あなたのお金が預けられていたところに口をもってこい」、つまり有言実行で実際に自分の金で株式を買うことを実行に移している。
THE financial world is a mess, both in the United States and abroad. Its problems, moreover, have been leaking into the general economy, and the leaks are now turning into a gusher. In the near term, unemployment will rise, business activity will falter and headlines will continue to be scary.
So ... I’ve been buying American stocks. This is my personal account I’m talking about, in which I previously owned nothing but United States government bonds. (This description leaves aside my Berkshire Hathaway holdings, which are all committed to philanthropy.) If prices keep looking attractive, my non-Berkshire net worth will soon be 100 percent in United States equities.
Why?
A simple rule dictates my buying: Be fearful when others are greedy, and be greedy when others are fearful. And most certainly, fear is now widespread, gripping even seasoned investors. To be sure, investors are right to be wary of highly leveraged entities or businesses in weak competitive positions. But fears regarding the long-term prosperity of the nation’s many sound companies make no sense. These businesses will indeed suffer earnings hiccups, as they always have. But most major companies will be setting new profit records 5, 10 and 20 years from now.
Let me be clear on one point: I can’t predict the short-term movements of the stock market. I haven’t the faintest idea as to whether stocks will be higher or lower a month — or a year — from now. What is likely, however, is that the market will move higher, perhaps substantially so, well before either sentiment or the economy turns up. So if you wait for the robins, spring will be over.
A little history here: During the Depression, the Dow hit its low, 41, on July 8, 1932. Economic conditions, though, kept deteriorating until Franklin D. Roosevelt took office in March 1933. By that time, the market had already advanced 30 percent. Or think back to the early days of World War II, when things were going badly for the United States in Europe and the Pacific. The market hit bottom in April 1942, well before Allied fortunes turned. Again, in the early 1980s, the time to buy stocks was when inflation raged and the economy was in the tank. In short, bad news is an investor’s best friend. It lets you buy a slice of America’s future at a marked-down price.
Over the long term, the stock market news will be good. In the 20th century, the United States endured two world wars and other traumatic and expensive military conflicts; the Depression; a dozen or so recessions and financial panics; oil shocks; a flu epidemic; and the resignation of a disgraced president. Yet the Dow rose from 66 to 11,497.
You might think it would have been impossible for an investor to lose money during a century marked by such an extraordinary gain. But some investors did. The hapless ones bought stocks only when they felt comfort in doing so and then proceeded to sell when the headlines made them queasy.
Today people who hold cash equivalents feel comfortable. They shouldn’t. They have opted for a terrible long-term asset, one that pays virtually nothing and is certain to depreciate in value. Indeed, the policies that government will follow in its efforts to alleviate the current crisis will probably prove inflationary and therefore accelerate declines in the real value of cash accounts.
Equities will almost certainly outperform cash over the next decade, probably by a substantial degree. Those investors who cling now to cash are betting they can efficiently time their move away from it later. In waiting for the comfort of good news, they are ignoring Wayne Gretzky’s advice: “I skate to where the puck is going to be, not to where it has been.”
I don’t like to opine on the stock market, and again I emphasize that I have no idea what the market will do in the short term. Nevertheless, I’ll follow the lead of a restaurant that opened in an empty bank building and then advertised: “Put your mouth where your money was.” Today my money and my mouth both say equities.
Warren E. Buffett is the chief executive of Berkshire Hathaway, a diversified holding company.

テンプルトン卿

【10秒で読む日経】2008/10/17
マネックスグループの松本大社長は16日、ロイターとのインタビュー  に応じ、日経平均が8400円台まで急落するなど国内株式が大幅に  下落している中で、個人投資家からの証券口座の開設の申し込みが通常  の5倍程度に急増しているという現象が起きていることを明らかにした。

 大恐慌から時間がたち、第2次世界大戦が始まるという、株価がこれ  でもかと下がっていたときに、これをチャンスと見た若者がいた。
 彼は、有り金をすべてはたいて株の買い注文を出した。
「額面の1ドル以下の価格になっている銘柄を、1銘柄につき百株づつ  すべて買ってくれ。その会社が倒産していようがいまいが関係ない。」
 彼は、見捨てられていた株式市場の中の見捨てられていた株に注目した  のだ。
 このとき買った株のいくつかは紙切れになったが、4年後にこれらを  すべて売却したときには、彼の財産は4倍に増えていた。
 この資金を元手に、彼は小さな投資顧問会社を買収し、投資の世界に  本格的に参入した。
 その後、彼は世界で有数の投資の達人と呼ばれ、英国女王から男爵の  称号も得るようになった。彼の名をジョン・テンプルトン卿という。

【10秒で読む日経】2008/10/16

欧米政府による金融機関への資本注入や中央銀行による資金供給拡大に  よって、少なからぬ人が「株価は反発し、混乱が落ち着く」という期待  を抱いているようだ。
 しかしバーナンキ議長は、一連の金融安定化策は重大な第一歩ながらも、  広範囲な経済の回復はすぐには起きないと述べ、危機解決に今後も時間  と手間がかかると見ている。 http://www.federalreserve.gov/newsevents/speech/bernanke20081015a.htm
もっとも、アメリカのリセッションはもともと分かっていたことであり、  これをようやく、パニックで冷静さを失ったミスターマーケットが  追認しているだけに過ぎない。
 強気相場の最後の局面が、最も値幅が大きく取れて儲かることはご存知  だろう。これと全く逆のことが起きているわけだ。 
 相場では「夢で買い、実現すれば売り」という格言もよく知られている。  この逆は「(絶望の)恐怖で売り、実現すれば買い」となる。

スターリンショック

スターリン暴落 - トレードを科学する塾長

スターリン暴落1953年3月5日。

スターリンソ連首相)が重態に陥ったとの報道を機に、日経平均株価が前日比10%(37円81銭安)暴落した。このときの月足を見ると、2/4の高値から結局38%ほど下落して底となる。54年後の今日に下落幅を換算してみると、18300円(2/26)の高値から2ヶ月ほどかけて11346円にまで下落したことになる。次はこの暴落を体験した投資家の著作からの引用である。実体験した方でないと書けないリアリティに満ちている。


とにかく、毎日毎日値下がりしてゆきました。

ちょうど三年前の大暴落と同じでした。もちろん、そのときはわかりませんし、望みを持ち続けたのです。それまでは、ケイ線で天井型が出たらすぐに売っていたのですが、そのときはどうして売れなかったのでしょうか。とうとう、「スターリン死亡」のニュースによる大暴落によって、トドメを刺されることになりました。その日は朝からストップ安ばかりです。買いものなしのストップですから、値がつかないままのヤリ気配です。証券会社の店先で気が狂った女の人がいたそうです。私も証券会社に行きましたが、そこの入口の脇にある鉢植えの植木につかまって立っている中年の男の人が、葉をむしって足もとに散らしていました。しかし、誰も目にとめません。それどころではないのです。そのうちに、その中年の男の人の足もとに水たまりができました。見るとズボンがびしょ濡れです。暴落の恐ろしさに小便をもらしてしまったのです。それを見ていた私には、見れるだけの余裕があったのでしょうが、気がつくと椅子のひじ掛けを握り締めていた手が離れません。指を一本一本離してようやく立ち上がったことを今でもはっきり覚えています。店頭にいるお客の顔は、みな死人と同じでした。

出典:立花義正『あなたも株のプロになれる』同友館p17-18


このような歴史事実から何を学べるか。

1:事態が進行している最中は、何が起こっているか分かっている人間は極めて少数であること。天井も底も、数ヶ月後から分かるもの。何故か。自分のポジションがあるからである。自分の都合の良い様に希望的観測をするのが、平均的トレーダーであるから。

2:スターリン暴落は半世紀以上も前のことであり、現代とは時代が異なると思う方へ。現代化された最新金融システムにおいてはこのようなクラッシュはないであろうと思われる方へ。

私は、航空機技術の発達と同じように考えている。航空機の初期においては、事故が起こっても、その規模は小さかったであったろう。しかし、技術進化すれば、一度に輸送できる人間は増えてゆく。一機あたりの事故率は飛躍的に減少しつつあろうが、一旦惨事が発生すれば、その規模は、過去とは比較にならない巨大なものとなる。

金融の世界でも、頻度は減少するが、規模は大きくなると思う。半世紀前に投資が出来る人間はある程度の資産家などごく限られていたであろう。しかし、現代は小学生でも参加できるように、金融システムが変容している。証券会社顧客獲得に生命線がかかっている。良くも悪くもその方向に世界は変化しつつある。

http://business.nikkeibp.co.jp/article/manage/20061218/115873/

3:どの世界であれ、歴史から学ぼうとする意欲があれば、いくらでも宝を汲み取ることができる。このような事例を知ってトレードする者と、知らずしてトレードする者とは、参加手法が大きく異なってくるであろう。

4:クラッシュのないマーケットは想定できる。その条件は、全参加者の金銭欲がゼロになるマーケットである。

逆説を言っている訳ではない。ここにこそ、マーケットに参加していながらクラッシュに巻き込まれないどころか、それを利に変えられる極意がある。

大恐慌突入の確率

大恐慌か否か!? - たーちゃんファンド - 楽天ブログ(Blog)
木下さんのコラムを読んで知ったのですが、

過去のリセッションでGDPが大きく落ち込んだのは

・共産主義革命
・第二次世界大戦
・世界大恐慌



の3点くらいであり、

通貨危機ではマイナス8%程度のGDPの減少が見られましたが、

結果としてその時株を処分した投資家は大間違いだったとの

過去の事実があるそうです。

  《参考リンク》
    ↓↓
http://www.zyoutou.com/report/html/028.html






そこで、今後GDPを大幅に減少させるという

この3点が起こりうる可能性を考えてみます。


・共産主義革命

 もう既に共産主義は崩壊してまんがな。

 今更、本気で共産主義革命を

 考えている日本人はいないでしょ。




・第三次世界大戦

 戦争が起こらなかったら株で丸儲け、

 戦争が起こったら株価がどうなっても関係ないでしょ。

 こんなものを心配しても意味がない。

 そもそも世界大戦は大恐慌の後に起こるものだから、

 戦争よりも大恐慌を心配する方が優先順位が高い。




・世界大恐慌

 現実的に心配すべきはこれだけですね。

 そこで面白い写真を拾ってきたので

 大恐慌当時と現在を比較してみましょう。






『株価』は・・・
  
  世界恐慌時の下落率が3年間で約87%です。

  この記事では約1年間で約27%です。

  ただしこれはちょっと前の記事ですので、

  現在はマイナス40%くらいかも。



『失業率』は・・・

  世界恐慌時は約4年間で約3%から約25%に上昇しました。

  今回は約1年間で4.7%から6.1%に上昇しました。

  世界恐慌時には銀行の取付騒ぎがあったために

  金融機関がストップし、

  それが失業率の激増に繋がりましたが、

  今回はそんな騒ぎが起こっていません。




『GDP』は・・・

  世界恐慌時は約4年間で約30%減少です。

  今回が2008年上期はプラス成長です。

  どうもこれから-30%になるとは考えにくいですね。





今回の金融危機は、当時に比べ良い指標が示されています。

金融危機がもう少し長引くでしょうから、

今の数字より悪化するでしょうが、

1929年の世界恐慌のようにはならないでしょうね。



日本は1990年からのバブル崩壊後の失われた10年で

不良債権処理に血道をあげて来たため、

金融機関が欧米の金融機関に比べてリスク資産を保有しておらず、

優位に立てる状況であります。


通貨危機が起こるとしたら

『ドル』・『ユーロ』の暴落の可能性が高く、

それは言い換えると『円の独歩高』と言い換える事が出来ます。



そんな状況なのに世界一割安な日本株を投売りするなんて、

外資さんも資金繰りが切羽詰っているとは言え

可哀想ですね・・・

なん…だと…

これまた本当か嘘か知りませんが
福田元総理が神ってた件:アルファルファモザイク 40 名無しさん@九周年 :2008/10/08(水) 00:14:56 ID:8HUQWvBU0
>7月16日、渡辺喜美金融担当相は訪ねてきた米政府元高官に語りかけた。
>「米政府が必要とすれば日本の外貨準備を公社救済のために米国に提供するべきだと考えている」
>渡辺案は、米国の自力による住宅公社再建には限界があるとみて、この6月末で1兆ドルを超えた
>日本の外貨準備を米国の公的資金注入の資金源として提供する思い切った対米協調である。
http://sankei.jp.msn.com/economy/finance/080717/fnc0807172048018-n1.htm

福田首相は辞任の直前まで続投する気だった。辞任を決めたのは、金融庁が渡辺案の報告書をまとめ上げ、提出する直前だった。もし、福田首相が9月1日に辞任しなければ、9月14日に破綻したリーマンブラザースの救済に日本の1兆ドルの外貨準備金が使われていたかも知れない。

周囲との調整を得意とする福田では、金融庁と渡辺喜美の暴走を止められない。仮に止められたとしても、首脳会議でブッシュから直接持ち込まれたらノーと突っぱねられない。そう思った福田は、全国民から卑怯者として非難される事を承知の上で、日本を守るためにまさに体を張って辞任した。

幹事長の麻生には全てを話し、内閣総理大臣を禅譲した。麻生首相は、外圧に対抗するために財務・金融を兼務した大臣に同じくタカ派の中川昭一を据えた。G7で会合を開けば、『金融機関に直接融資する基金を国際的に作ろう』と持ち掛けられる。それは実質的にダメージのない日本国民の貯金を、海外金融機関の負債穴埋めに放出しろ、という事でもある。

だから、麻生首相は解散を匂わせて、のらりくらりと時間を稼いでいる。この週末、ワシントンで行われるG7財務相・中央銀行総裁会議では、必ず日本は資金提供を要請されるだろう。中川昭一財務・金融担当大臣の挙動に、全ては懸かっている。

>>1は、「世界には、自立と協調が必要であると考えている。日本のバブル崩壊時、他の国は口は出したがカネは出さなかった。
日本は、カネは出さないが口も出さない。各国が自立した上での協調を考えている。」というメッセージである。

サーチナの記事から

リンクはすぐ切れるので記事だけ。

ジム・ロジャーズ氏:今現金あるなら、買うべきは日本円
2008/10/16(木) 15:21
  著名投資家のジム・ロジャーズ氏はメディアの取材を受けて、持論である銀行破たんが金融危機解決の方策であることに触れ、「大量の現金を今お持ちの投資家は日本円、スイスフランを買い入れるべきで、コモディティでは農産物に注目すべき。将来起こりうる過剰流動性リスクに備えるべきだ」と指摘した。中国のウェブメディアでファイナンス情報に強い和訊網が報じた。

ロジャーズ氏シンガポールで大絶賛「アジアの施策は賢明」
2008/10/14(火) 18:02
  アメリカの大物投資家、ジム・ロジャーズ氏がシンガポール国立大学で13日、同大学の学生約1600人を前に約1時間の講演を行った。同氏は演説中「欧米がとった市場救済措置は無効で、インフレーションの問題を防ぐためにも銀行を倒産させるべきだった」と言及。シンガポールなどアジア諸国が欧米の措置に同調しなかったことを「評価」した。聯合早報網が14日付で配信した。

  ロジャーズ氏は、「欧米諸国やオーストラリアは預金の保障のために紙幣発行でその場をしのごうとしたが、結果的にインフレーションを悪化させてしまった」と指摘。同氏は、シンガポール政府やその他アジアの諸地域が敢えて紙幣発行を行わず、市場を「救済」しなかったことで、世界的金融市場による混乱を最低限に抑え、危機を免れたと述べ、アジアの市場への信頼感を示した。

  講演終了後、ロジャーズ氏はメリルリンチの「救済劇」にアジアが関わっていることに触れ、「資金は今アジアに集まっている」と語り、アメリカ市場にある資金がアジアに流入するとの予測を示した。


ジム・ロジャーズ氏:米国の金融危機は短期では終らない
2008/10/10(金) 12:19
  ジム・ロジャーズ氏というと、コモディティ(商品)や中国株式市場の上昇をいち早く予測し、的中させた投資家として紹介されることが多いが、ここ最近または今後の発言・動きでもっと注目するべきなのは米国経済についての予測、または投資動向に思える。

  米金融危機の引き金となったサブプライムローン問題が表面化し、市場に影響を与えはじめたのは昨年の7月頃、ロジャーズ氏はそれ以前より米国不動産市場のバブルを警告していた。

  実際に、金融セクターをはじめとする米国株を売り払い、ファニーメイ(米連邦住宅抵当金庫)や金融セクターなどの空売りをしていた。

  サブプライムローン問題が表面化してからも、この問題は短期で解決するものではない、とし、何度か市場が楽観的なムードになり株価が戻る場面もあったが、空売りを続けた。

  さらに30年近く住み続けたニューヨークの自宅も昨年12月頃に売却し、現在は米国からシンガポールへ移り住んでいる。

  結果はご存知の通り、サブプライムローン問題を発端とした金融不安による信用収縮は収まる気配すら見せず、米国の金融機関やファニーメイの株価は大きく下落し続けており、現在でもなお不安定な状況が続いている。

  おそらく直近の1年ぐらいの期間だけを見れば、ロジャーズ氏のポジションは中国株やコモディティより米国株のほうが収益率は高かったと思われる。

  しかし、ロジャーズ氏の予測に従えば、最近の米金融危機も大きな時代の流れのほんの一部にしか過ぎない。

  ロジャーズ氏は、やがて米国経済は没落し、米ドルは機軸通貨としての地位を失うと明言していることは有名だ。先日、東京で行われたセミナーでも「世界史に残るバブルが弾けつつあり、2-3年では回復しない。いつまで続くかはわからないが危機は長期化する」と発言し、米国株は安くなってきたのではという質問に対しても、「私は米国株を買うつもりはない」と強く主張していた。そして、「自分の米ドル資産も機会をみて全て処分する予定だ」と明かしている。

  これから先も米国経済が楽観的なムードになることは何度かあるだろうが、そういうときこそ彼の動向に注意すべきだと思う。


ジム・ロジャーズ:東京セミナー、中国への強気姿勢は不変
2008/10/06(月) 07:38
  9月27日にイニシア・スター証券株式会社主催のジム・ロジャーズ氏の緊急セミナーが東京都千代田区の帝国ホテルで開かれた。事前の参加応募に申込みは殺到し、抽選に漏れて参加できなかった人も多くいたようだ。

  当日も会場は開演30分前にすでに多くの参加者が集まり列をつくる人気ぶりで、約1000人の一般参加者と約30社の報道関係機関が取材のために集まった。

  講演は最初に「今後の世界経済の展望」として、ジム・ロジャーズ氏の現在の世界経済の見解が披露された。

  彼の長期的な世界経済の見通しは数年前からぶれておらず、「19世紀はイギリスの時代、20世紀はアメリカの時代、そして21世紀は中国の時代」になると。長期的にはアメリカが没落し中国が発展していくと見解を述べ、中国に問題が起こった時こそ絶好の投資の機会だと語った。

  また中国をはじめとする新興国が先進国と同じ豊かな生活をはじめれば、エネルギー・金属・農産物などのコモディティが不足し、価格はさらに上昇すると指摘。特に農作物に関しては深刻で、耕地面積・農業に従事する人間・在庫量などあらゆる農作物の生産に必要なものが減少しており、やがて食糧不足となるだろうと警告した。

  後半は参加者との質疑応答。世界的に有名な投資家に質問できるチャンスとあって、なんとか質問しようと会場中の多くの参加者が手を挙げた。

  アメリカ金融危機についての質問に対して、第二次世界大戦以来、最悪の景気後退で、いつまで続くかわからないが、まだまだ続くだろう、数年の短期で終るものではない、との認識を示し、今どうしても投資しなければならないなら、日本・ブラジルなどアメリカ以外の国の株を買うと答えていた。

  コモディティに関しては、農産物全般、そして金属・レアメタルにも注目していると語り、「太陽電池などに使われるインジウム関連の株を最近買った」と明かした。

  中国市場の注目セクターは何かという質問に対し、水処理セクターだと答えていた。「水問題を解決しなければ中国は上手くいかないだろう」。ジム・ロジャーズ氏は過去にも、「中国が戦争・伝染病・不景気または政治の大変動になっても心配していないが、唯一、常に中国の成長について心配していることは水問題だ」と話しており、改めて中国にとって水問題がいかに重要な課題であるかを示すことになった。

  最後に中国株の現状をどうみているかという質問に対して、中国は規制を緩めているようなので、中国株・台湾株を買い増したと語り、身をもって中国経済への強気なスタンスを示していた。

2008-10-16

本当かな?本当なら酷い。

野村証券の鬼畜所業
なんか、ジョインベスト証券(野村證券)から非常にクオリティの高い
お知らせがすっとんできたみたいですよー・・・


遅れておりました東京証券取引所上場銘柄にかかる10月14日(火)付の
比例配分の約定に関するご連絡ですが(中略)

比例配分された株式等については、約定内容が取引画面上に反映される
10月16日(木)午前3時頃以降、売却等の注文を行うことができます。



どういう状況なのか、難しいんですけどっていうか理解不能で
数日前に通らなかったはずの注文を、株価が下がったからって
突然有効だと主張しはじめたようで・・・・

いきなり含み損まみれの株を押し付けられたらしい。

(例:こないだのストップ高3700円でトヨタ買わされる。
   でも買えなかったから大丈夫だと思ってた。
   →今日ストップ安3200円でいきなり5万円の大損?????[???i???j

本当っぽいです。ニュース速報++ 【野村極悪】ジョインベスト証券で2日前のS高の比例注文が、今日未明に約定する不具合が発生

2008-10-15

A Few Observations

ビクター・ニーダホッファかく語りき

この中で私が個人的に面白いなと思ったのは、第2段落の第1センテンスである。 まさにここに書いてあるとおりである。 こんなことを書くとまた「余計なことを書くな」と怒られそうだが、この傾向は1年ほど前から続いていて、これこそが直近数ヶ月においてそれまで一見ロバストに効いていた様々なモデルやシステムがサッパリ使えなくなったと多くの人が思っている原因だと私は思っている。 個人的な体験から言って、ここ数週間の激変期においてもこれを考慮したモデルは驚くべき安定性を維持した。

Victorが指摘した事実にどれだけ早く気付いたか否かによって、「こんなモデルは役に立たない、状況が変わった」として既存の手法を捨ててしまうか、あるいはわずかの手直しでそのまま継続して利用し利益を淡々とあげられたかが分かれたのではないか?

なおこの件はなにもVictorのこのコラムが初出ではなくて、これまでにもネット上でも複数の人(私の知る限り全て機関投資家の人である)が指摘してきたが、個人投資家の間ではなぜかほとんど話題になることはなかった。 ざっと目を通したがVictorのこのコラムに書き込まれているコメントにもそれに関心を置いた記述はないので、日米を問わず一般的にはそれがとても重要な要素であるという認識はないのかも知れぬ。 

A Few Observations, from Victor Niederhoffer : Daily Speculations

1. Of the 100 biggest markets around the world, almost all are down 40- 60% in dollar terms with the exceptions' being Tunisia and Botswana. The impact of the decline this week, unless rapidly reversed, is going to be very severe on purchases. The previous 20% caused great angst; imagine what this decline will do to those who rely on retirements. The positive feedback of the decline in a negative direction also impacts the election results with every market decline making it more likely the Republicans will be blamed for the situation.

2. The worst aspect of the decline this week from a health point of view was that fixed income around the world cratered, thereby reducing world wealth by a good 15% as opposed to the normal situation where the equities go down 10% and the fixed incomes go up 8% leaving total wealth down only a little. And the people that talked about how bearish it was for stocks because commodities were up would never say that it's bullish now because commodities are down 40% over the past four months.

3. A new word should enter the market vocabulary, a waterboarding decline, being a decline that seems to have a breath of life at the open before going into a death spiral.

4. Because of the decline in all sectors, the wealth/price ratio has stayed relatively constant with corn, copper, soybeans, wheat and oil down 40- 50% since June 30, thereby keeping the number of bushels and barrels we can buy with one DJIA relatively constant, making the number of ounces of gold you can buy with the Dow less than 10 for the first time in a googol, and looking like a bargain for the Dow.

金融危機下でジム・ロジャーズが語った(1) ~米国政府の政策は間違っているし、うまくいかない~

 米国発の金融危機が世界中を襲う最中、世界的な著名投資家であるジム・ロジャーズが先月9月末に来日した。『ダイヤモンドZAi』と『週刊ダイヤモンド』はジムに共同インタビューに応じてもらった。(取材・文/小泉秀希)



 ジムはジョージ・ソロスと組んで運営したヘッジファンド「クォンタム・ファンド」を37歳の若さで去った後も、巨額の個人資産を運用して好成績を収めてきた。

 特に、1990年代の終盤以降は「商品と中国株が歴史的に大きな上昇トレンドに入る」という見通しを唱え、ここ10年間のトレンドを的中させた。

 一方、米国経済については、対外債務の増加などを理由に衰退期に入ること、さらに、ドルが基軸通貨の役割を終えて趨勢的に下落していくことを早くから予言してきた。

 このことについても予言は的中しつつあると言えよう。ドルはここ数年世界の主要通貨に対して下がり続けているし、現在に至っては、米国経済の黄金期を支えてきた金融・経済システムそのものが歴史的な転換期を迎えつつあることがだんだんハッキリしつつある。

 このように、ジムの予言は大きな流れをことごとく的中させ続けていると言える。その背景には、莫大な読書量と世界中を自ら見て回った経験に支えられた確固たる哲学と歴史観がある。

 では、金融恐慌的な状況に陥った今の世界経済をジムはどう見ているのか? そして、その中で彼はどんな投資をしているのか? インタビューでのやりとりは以下のとおりだ。

■米国経済は第2次世界大戦以降、最大の危機にある

――今、米国発の金融危機が世界中を襲い、大変な状況になっています。この状況をどう見ていますか?

 今、米国経済は過去経験した中でもっともひどい景気後退に入っている。これは、第2次世界大戦以降、最大の危機といってよい状況だと思う。

――米国政府は、矢継ぎ早にさまざまな対策を出していますが、それは状況打開の決め手にならないですか?

 私に言わせれば、それらの政策は間違っていると思うし、決してうまくいかないと思う。むしろ、状況を悪化させる方に働くだろう。

 今、米国政府がやっていることは、本来倒産すべき会社をなんとかして救おうとしていることだ。それによって大きな財政支出を迫られることになり、その結果金利が上がり、ドルが下がり、インフレ率が高まるという悪影響が今後現れてくるだろう。

 1970年代にも米国は同じような政策的ミスを犯し、最悪のインフレ状況とドル安を招いた。

 1990年代の日本でも、会社を倒産させないような政策がとられたが、その結果、本当はすでに死んでいるはずなのに生きながらえている会社――ゾンビ会社がたくさんできてしまった。そして、それが状況をさらに悪化させて、日本経済の停滞を長期化させた。

■米国への投資、米ドルへの投資は避けるべき

――米国経済の苦境はどのぐらいまで続くと予想していますか?

 それについてはハッキリ言ってよくわからない。米国をはじめ世界の国々がどのような政策をとるか、どのような過ちを犯すかによってもその期間は変わる。いわば、動く標的を相手に玉を撃つようなもので予想は難しい。

 ただ言えるのは、投資先として米国は避けるべきだし、ドルに投資するのも賢明ではないと思う。

――ドルは今後下落するということですか?

 短期的には上昇するかもしれない。今は他の国の状況も悪くなっているので、一時的には、相対的にドルがある程度上昇する可能性もある。しかし、そういう場面が来たら、私は今保有しているドル資産をすべて売却するつもりだ。

 かつてイギリスのポンドが基軸通貨から転げ落ちてレートが下がり続けたように、ドルも基軸通貨の座から転げ落ちつつあり、ポンドと同じ運命を辿りつつある。1960年代にはポンドをまったく受け付けない国もあったが、今後ドルをまったく受け付けないという国も出てくるかもしれない。

――では、ジムさん自身、今は何に投資していますか?

「金融危機下でジム・ロジャーズが語った(2) ~中国株はそろそろ買っていい時期に来ている~」へつづく)

ネットトレードのリスク

ボラが微笑むから:CFD取引とネットトレードとリスク - livedoor Blog(ブログ)とそのコメントで、取り消したはずの注文が成立していたり、注文を出そうにも固まっていたり、などのトラブルが報告されています。
特にくりっく365ではないFXとかCFDなどの相対取引の信頼度には気をつけた方が良さそうです。

ボラが微笑むから:10月15日のトレード - livedoor Blog(ブログ)
ポーラスター大復活
> 株価暴落があった10月8日に30%上昇しています。
> これ、どう考えてもショートストラングルじゃないでしょ。いつからプット買いファンドに宗旨替えをしたんでしょうか。いや、この世界勝てば官軍、儲けた者の勝ちですからいいんですが、もはやファンドの目論見書もへったくれもありません。

2008-10-13

週末の定点観測

週末の定点観測 : アメリカ②

昭和50年代以降の日本株にどっぷりつかっている投資家は、こんな低いPERは体が受け付けないでしょうが、世界的には珍しくないのです

週末の定点観測 : 日本
=======不動産経済通信 (10/9)==========
JP、福岡市で年内にマンションを開発
 ―地元電鉄など大手資本系がJVで名乗り

 日本郵政(JP)グループは、都市開発デベロッパーと共同で推進していくマンション開発事業の第1弾として、福岡市でプロジェクトの具体的な検討に入った。既に締め切られた事業者募集には、地元電鉄会社をはじめ、大手資本系列の企業が名乗りを挙げたとみられる。今後、プロジェクト地の選定を急ぎ、年内をメドに事業化を目指す。

 JPグループは、福岡市内に多くのマンション種地を保有している。まだ第1弾のプロジェクト地は決定していないが、既に福岡中心部で更地化している「メルパルク福岡」跡地(福岡市中央区)が有力視されている。日本郵政は9月中旬に、福岡でマンション開発事業を検討することを表明、同月中旬から下旬にかけ、事業者を募集し締め切っている。

 このほか、東京都内など各地でマンション開発事業の検討を進めている。東京・目黒の社宅は、マンション事業化も視野に入れ、既に更地化している。

 同社グループは、全国で社宅を4万5000戸規模保有、そのうち首都圏で560棟・約1万6000戸、東京都内では390棟・約1万戸にのぼる。グループの不動産資産のうち、社宅は郵便局舎に次ぐ資産額シェア。こうした社宅群をもとに、デベロッパーと組み、分譲方式を中心としたマンション開発を展開していく。

 JPグループ全体で持つ不動産は、簿価ベースで2兆7000億円規模(07年10月時点)。このうち、東京中央郵便局などを持つ郵便事業会社が1兆4000億円規模、社宅を持つ郵便局会社が約1兆円を保有している。
=============================
続々と始まるのだろう。
需給悪化に拍車をかけるのかもしれない。
購入する人には、やっと安く買えるのだ。

週末の定点観測 : 中国

中国の農地改革ですが、9日のFTにリーク記事が出ていました。

ポイントは、農民は「国から耕作を、30年間請け負っている」のですが、
この耕作権を他人に事実上譲渡できるようにするか否かを注目しているのです。

譲渡できれば、土地が集約化されます。
大規模農地になれば、トラクターの導入などが可能になって、生産性が上昇します。

9日から12日まで開催されている中央委員会全体会議の結果は、週明けにボロボロとリークされると思うので、注目しています

他の人ですがノーベル賞より「任天堂」ほしい―中国メディア論説 2008/10/09(木) 13:48:57 [サーチナ]
浙江在線は8日、中国が目下のところ必要としているのはノーベル賞ではなく、日本の任天堂を大きく伸ばしたような経済分野での人材だとする論説を発表した。現状を考えれば、ノーベル賞受賞者に中国国籍の研究者が選ばれないことで落胆しているべきでなく、国の基礎を着実に固め、経済と科学技術が全面的に伸びれば、ノーベル賞はおのずから近づくと主張した。

  同論説は、ノーベル賞は国籍、民族、思想、宗教に関係なく、成果の大きさを評価の対象にする賞だと紹介。中国人がノーベル賞を渇望しているのは、面子(メンツ)の問題だけではなく、中国が科学の分野などで世界の最先端に到達したという「証明」がほしいためだと分析した。

  さらに、ノーベル賞、特に科学分野での受賞がないことは「中国の科学技術の真のレベルをよく反映しているものだ」として、「ここに、発表のたびに国民ががっかりする理由がある」と論じた。

  同論説は続けて、中国人は中国の現実を直視すべきだと主張。同論説によると、「現在の急務は貧困層をなくすことだ」「ノーベル賞よりも必要なのは日本の任天堂を育てあげたような、企業の人材だ」と論じ、従業員が1000人に満たなかった任天堂が、1994年には税引き前利益が上場企業中第2位としたなどと、同社を紹介した。

  同論説はさらに「1個や2個のノーベル賞を取って自尊心を満足させるよりも、国としての基礎固めをする方が、よほど大切だ」、「国全体の経済や科学技術のレベルが向上すれば、ノーベル賞はおのずから近づく」と結論した。

  写真は2008年のノーベル化学賞を受賞した銭永健氏。勤務している米カリフォルニア大学での祝賀会で撮影。

  銭永健氏は1952年にニューヨークで生まれ、米国籍。中国で「国民的英雄」とされる物理学者、銭学森氏のおいでもある。銭学森氏は1940年代に米国で空気力学の研究が高く評価され、50年代に帰国してからは中国のミサイルや宇宙開発にも貢献した。

激動の記録

激動の記録①
激動の記録②
激動の記録③

世界の市場はFree Fall状態になった。
10月8日には世界10カ国の協調利下げが行われた。

非常に珍しい世界の協調行動だと思った。
1987年は協調がなく、西ドイツとアメリカが喧嘩状態になり、市場は動揺してブッラク・マンデーになった。

しかし、市場はまったく信用しなかった。
市場は暴落を続けた。

昨年末から、半額のバーゲンセールになったのだ。
無論、バーゲン商品には、まがい物もあるから、気をつけなければならないが、
昨年買うより安く買えるのは事実だ。

金融危機の発信源のアメリカでは、銀行システム全体としての流動性危機は峠を越してきた。FF金利が、FRBの設定するFFレート誘導目標を大幅に下回り始めたのだ。これは金融システム全体としては、資金が余ってジャブジャブ状態になってしまったことを意味する。

FF金利は政策金利一覧表 | Klugクルーク 為替、海外投資、ヘッジファンドでハイリターンを得るためのニュース、レポート、コラムで見る事が出来ます。

欧州の会議も何らかの合意があったようですね。まだタイトルだけしか見ていませんが、内容を読んでみようと思います。
懐疑が多いほどジリジリ上がり続ける、、、この展開を期待します。

肝の据わり方が違います

投資判断 : 中国株を増やす
昨年、サブプライム爆弾が破裂して相場が崩壊を始めたときに、過去にこのような調整がいったん始まったら平均で1年間はダメ状態が続いていることをチャートで確認した。
だから、2月のヴェリタスのセミナーで「08年の10月ごろまでに順次、底をつけていく」と話した。(それでも、甘い判断だったと今は反省している)

そして、10月になった。
正直言って、これで底なのか、、、確信は持てない。
それでも、8月に避難した分は戻しても良いと判断した。
現在の極端な弱気は、どんなときでも存在している好材料をも全て否定しているように感じているからだ。

今朝のニュース画面は、さながら国際救助隊の結成宣言である。
世界が久しぶりに一丸となって協力した。
軽視するまいと思う。
なぜなら、私は人間の前を向いて頑張ろうという意思を大切にしているからだ。
その前を向く意思+協調体制=これが世界に求められてきたわけであり、この週末に、それが出現したわけだ。

コメント欄では
->なぜ本日なのですか?

世界の責任者が、「行動する意思を持った」という事実を評価したからです。
意思が実行され始めてから、判断しても良いでしょう。
実行が効果を出し始めてから、判断しても良いでしょう。
効果を確認してから、判断してもよいでしょう。
効果を経済指標や企業業績で確認してから、判断してもよいでしょう。

すべては、その程度のリスク・テイクをするかという自己責任で判断すべきもので、誰かのマネをする必要はありません。

この数ヶ月考えて達した結論は、
今後の世界の株式の回復競争の鍵は「各国の内需と、財政的な余裕度合い」
だということです。

で、中国の内需にベットするほうがよいかなと思います。

急落と個人相場師

ボラが微笑むから:松井証券の維持証拠金はおかしい? - livedoor Blog(ブログ)
ライブドアショックのときのマネックスがライブドア株担保評価を0にしたのもショックでしたが、今度は松井証券がオプションで代用有価証券不可にしたのですからもっと酷い。
顧客の口座残高がマイナスになって会社自身が損失を蒙るのを避けるためでしょうけど。

ど素人の株日記ブログ-初心者が儲かる情報ザクザク-: 買おうかどうか迷う。

> 日々の勉強のために、色々な投資家の方のブログを拝見しているのですが、ここ数日の暴落で「買いのタイミングが訪れた!!」と喜んでいる方がかなりいらっしゃるんです。

> へそ曲がり的思考の管理人としましては、自分が本格的に投資するにはまだ早いかなと思っちゃいます。

> 「株価が下がったらいつも強気」の投資家ならともかく、そうじゃない方の中にも買いたい(もしくは買った)と考えている人がいる。

> 買いの条件である「総悲観」の水準に達していないんですよ。

> 仮に、絶好の買いタイミング(中長期用)を逃すことになっても、今回は「見送り」です。

春山さんは買われるそうですが、この方の方針も否定できません。
ただ私はジェノサイド・ウィーク - たーちゃんファンド - 楽天ブログ(Blog)のコメント
> どのみち、本当の終焉では、現金もなんの意味も持たないし、純金ですら治安の悪化により盗難されたり、銀行に預けても本当に戻ってくるのか、考えればきりがありません。
> 資本主義の終焉が来なければ大儲け、終焉が来れば株価もへったくれも無いと考えれば、取るべき行動は一つですよね。

に近いかな?投資判断 : 中国株を増やすへのコメントに
普段の投資は、確率、期待値を考えて、百発百中は無理でも全体でプラスになればそれでいい、って考えますが、こういう、繰り返しが効かない事態では
「結局、オマエはどっちに賭けるんだ?」
これが問われていると思います。

ここから世界金融が崩壊するなら、たとえショートしてもその利益を手にする事が出来ないかもしれない。裸一貫から出直すことも覚悟しておかねばならない。
崩壊する方に賭けて勝っても儲からないなら、私は回復する方に賭けます。

と書きました。

サブプライム後の新資産運用

中原圭介氏の著書「サブプライム後の新資産運用」についてからの引用

中原氏の相場を先読みする力は傑出しています。サブプライムローンショックが起こる前からアメリカの住宅バブルがはじけることを予測していましたし、サブプライムローンショック後は、一貫して株式を保有することを避けるよう、読者に警告を発していました。

2008年6月に日経平均株価が14000円を回復し、一部の証券アナリストは楽観的な見通しを出していましたが、そのときでも中原氏は「FRBが金利を下げたことにより発生した金融相場に過ぎず、根本的な問題解決には至っていない」と主張。中原氏の予測どおり、その後、市場環境は不調となりました。

▼サブプライム後の新資産運用の問題提起

  • 経済学から生まれた金融工学は役に立たない。相場の先を見通すには、歴史学・哲学・心理学を学ぶことが有用
  • 投資信託を買い、「国際分散投資による長期資産運用」を行えば、将来的に儲かるというセオリーは、もはや通用しない。
     分散投資は世界同時株安の前では無力であり、長期投資で儲けるには世界経済が順調な成長を続けることが前提となる。だが、サブプライムショックでその前提は崩れた。
  • 日本は少子高齢化社会である。そのため、持続的な経済成長は期待できない。
  • ▼ならばどうするか?

  • 外貨預金と株式を組み合わせた資産運用を行う
  • 日本は持続的な経済成長は期待できないため、長期的な視点でみると円の価値が低下すると予想される。そのため、外貨投資の知識を身につけることが重要。
  • 毎月積立を行っていくような長期投資はやらない
  • 株式投資を行うときは相場の先を見通さなければならない。世界経済はアメリカの経済状況によってほぼ決まるので、アメリカの雇用統計とISM製造業景況指数はチェックしておくこと。また、日本経済については日銀短観と業況判断指数(DI)をチェックしておくこと。
  • 景気拡大期(インフレの前半)は株式投資の比重を高め、景気が悪くなっていくとき(中央銀行が金利を上げてインフレを抑えようとするとき)は株式の比重を減らす。
  • 景気拡大期では株式の比重を高め、外貨預金や現預金(円の預金)の比重を減らす。
  • 景気後退期では株式の保有をゼロにして、外貨預金と現預金の比率を5:5にする。
  • 読者からの質問

    【質問】
    貴著書ではFXをすすめていませんが、「くりっく365」でレバレッジを1倍にして、スワップ金利と為替差益を期待する方法はどうでしょうか。
    (同様の質問12件)

    ~~~中略~~~

    自制心がある投資家には、「くりっく365でレバレッジ1倍」という条件であれば、FXもおすすめできます。一番のメリットは、突然の解約でも金利が下がることがないことです。

    引用終わり

    言うは易し、なのですが、この通りにやろうとすると上昇相場で株を売るのが早過ぎ、回復時に株を買うのが遅すぎて、今回のような100年に一回とも言われる大幅下落以外では単なる持ち続けと大差ないような…
    バイアンドホールドが唯一絶対真理、という風潮に異論を唱える、という点では同感ですが、それ以外がバイアンドホールドに負け続けたのが今の風潮の理由なのですから、バイアンドホールドに誰も勝てない、とは言いませんが、人に勧めてよいかは疑問です。

    11月13日追記
    やはりこの手の本は遅行指標なのでしょう。
    ホンネの資産運用セミナー | 中原圭介著「サブプライム後の新資産運用」の問題点
    本書は、主張に一貫性がなく、根拠も弱い。はっきり言ってオススメできない。
    つっこめるポイントは山ほどあるが、本書の主な問題点は以下の通り:

    (1)国際分散投資に捉われるなと書いているが、実際に推奨ポートフォリオは国際分散投資になっており矛盾している。
    (2)長期投資に捉われるなと書いているが、実際に推奨ポートフォリオのうち、30%~50%は外貨預金(外貨MFF)の長期投資となっており矛盾している。
    (3)株式のタイミング投資を推奨しているが、長期投資よりもリターンが高いとする根拠が示されていない。
    (4)金融工学を否定しているが、推奨ポートフォリオの根拠は金融工学を用いている。
    (5)短期債よりも長期債の方がリターンが高いが、債券は単に分かりにくいからという理由で外貨預金(外貨MFF)を推奨している。
    (6)国家破綻を懸念して一定の外貨預金を持つべきと書いているが、なぜか推奨しているのは邦銀の外貨預金口座。

    買う買う詐欺

    ちぎっては投げ:リプラスレジ またTOB期間延長w - livedoor Blog(ブログ)
    時価より安値で取得し、たった18,063口のTOBを時価より高い26万で同時に実施発表した意図とは、自分らが取得した投資口価格よりも市場価格を高く誘導するためでしょう。

    株価の下落なんかより - 映画を見ながら株式投資
    これでもし、スポンサーが現れて、100%減資なんてことになれば、損するのは出資者だけ。おそらく銀行は無傷であろう。親のニューシティも他人事。

    ここで連想するのが外国株ひろば (米国株、欧州株、シリコンバレー、ウォール街): 若し本当にモルスタを救いたいのなら株主を見殺しにするのではなく株主と力を合わせて死地を切り抜ける方法を考えるべきだ
    そこには「どうせ株主の多くは現経営陣自身か、そのシンパにきまっている。奴らは資本主義の豚畜生(Capitalist pig)だから見せしめに血祭りにあげられるべきだ。どんなことがあっても国民の税金は最も有利な値段で注入されるべきである」という短絡的な考えがチラチラ見え隠れしています。

    株式保有のメリットが下がっていますね。リスク対リターンが見合わなくなるような。

    金融恐慌雑感(10月10日) - ■財務アナリストの雑感■  シーズン2
    REITの場合は、指標面から見て激安と見えても、金融機関からの資金調達が
    困難となる中、割安な価格となった状態での(第三者割当)増資が実施される
    可能性は否定できません。
    となれば、急激なダイリューションにより、
    結果として割安感が消失してしまうかも。
    リプラス・レジデンシャル投資法人がまさにコレで急落。

    営業CF<借入金返済による支出(財務CF)は避けたい
    去年までは、3月、9月の決算前に「お金借りてくれるお客さんいませんか?」
    って法人営業部の部長さんが事務所にやってきたものだけど、最近来ない。
    貸し渋りとまでは行かないけれど、銀行が借りてくれ光線出さなくなった。

    米国マネーは中国と商品に向かう

    ジム・ロジャーズ 「米国マネーは中国と商品に向かう」

    ──リーマン・ブラザーズをはじめとした金融機関の連鎖倒産で、世界的に金融不安が広がっています。投資家として、今回の金融危機をどうご覧になっていますか。

    サブプライムローン(信用力の低い個人向けの住宅融資)によってかつてない規模に膨らんだアメリカの信用バブルがはじけたのです。今回のことはアメリカだけでなく、世界の歴史に残るほどに深刻な事態だと言っていいでしょう。この余波は、今後も長く続くはずです。日本のバブル崩壊や1998年から始まったロシアの財政危機も、回復まで10年ほどかかりましたからね。

    アメリカは今、コントロールを失っています。かつて債権国だったこの国は、今や世界最大の債務国になってしまいました。債務は13兆ドルにもおよび、借金をしながら国を回しているという有り様です。非常に憂慮すべき状況ですが、政府は有効な解決策を打ち出していない。

    米国中央銀行のFRB(連邦準備制度理事会)の度重なる利下げによって、事態はさらに悪化しました。アラン・グリンスパンとベン・バーナンキというFRB議長が二代続けて経済基盤を損ね、米ドルを弱体化させる政策を取り続けたのです。過去の歴史を振り返っても、この政策で長期的に経済が回復した例はありません。住宅の信用バブルに関しても、私は数年前から何度も警告を発してきましたが、ほとんどの人は耳を貸さなかったのです。

    これまで米ドルは世界の基軸通貨でしたが、今後はその地位を失うでしょう。時期は明言できませんが、この流れは不可避だと思います。ちょうど、60年代にイギリスのポンドが失墜したときの状況とよく似ています。私はアメリカ国民ですから、ドルの悪口はあまり言いたくないのですが(笑)。

    ■株を買うとしたら、今は日本株式がよいだろう

    ──米ドルの次に基軸通貨となるのは何でしょうか。

    それはわかりません。ユーロかもしれないし、中国の人民元かもしれません。いずれにせよ、変化の兆しに気づき、時代の潮の変わり目を見抜いた人が得をするのです。ポンドから米ドルに基軸通貨が変わったときも、損をした人と利益を上げた人がいました。

    マーケットは常に変化しています。たとえば、今まで堅実な投資先と考えられていた債券は、今後、最大で2~5%程度のリターンしか得られない商品となるでしょう。私はあまり株を持っていませんが、もし、株を買うとしたら、現時点ではアメリカ株よりも日本株を選びます。日本経済も問題は山積みですが、アメリカ株よりは魅力がありますね。

    正直なところ、今は様子見の時期です。先週、中国と台湾の株をほんの少し買いましたが、あとは“ウインドーショッピング”をしています。

    ──ロジャーズさんは、サブプライム問題が起きることも予見しておられました。こうした変化を察知するには、日頃からどういう努力が必要でしょうか。

    今回の住宅ブームは明らかに異常でした。アメリカで過去にあんな事態が起きたためしはなかった。頭金もなく、仕事にも就いていない人が、何軒も家を買えたんですから! バブルは必ず崩壊する。過去の歴史を振り返れば容易にわかることです。

    投資家として成功したいなら、投資の神様と言われている人々の話を聞くよりも、歴史や哲学を学んだほうがいい。そのために欠かせないのが読書です。歴史書や哲学書から歴史的教訓に学び、物事に対する洞察力を磨く。そうすれば大局をつかむことができるし、将来の変化も予測できる。歴史は繰り返すのです。

    自分の目で世界を見て回ることも大切です。私は2度世界一周の旅をして(1回目はBMWのバイク、2回目は特注のベンツで116カ国を回った)、冒険投資家と呼ばれていますが、今、その経験が大いに役に立っている。「次は中国の時代が来る」と確信したのも、88年にバイクで中国を横断し、そこに潜む可能性を肌で感じたからです。

    テレビや雑誌、インターネットで得られる知識や情報に頼ってはいけません。賢明な投資家であるためには、自分自身で経験し、自分の頭で考えること。だから私はテレビを見ません。若い人はインターネットに依存していますが、ネット上の情報で「世の中を理解した」と信じている人の視野は狭い。投資で成功したいのなら、それを心に留めて、自分の眼力を磨いてください。

    ──『中国の時代』という本も書いておられますが、北京五輪後、中国株は、昨年から平均6割以上下がっています。今が買い時だという人もいますし、「リスクが高い」と分析する人もいますが、いかがですか。

    私は長期的な中国経済の見通しを楽観しています。今後30年、中国が有望な投資先であることに変わりはない。近い将来、中国経済はアメリカを抜いて世界最大の規模になります。19世紀は英国、20世紀は米国の時代でしたが、21世紀は中国が世界の中心になるでしょう。

    中国には資本主義経済が浸透しています。人々は勤勉に働き、収入の約35%を貯蓄や投資に回す。そんな国が成長しないわけがありません。それに比べ、アメリカ人の貯蓄率はたったの2%ほどです。「中国は投資の対象にならない」と言われていた時代から中国への投資を続けた結果、私は700%ものリターンを得ることができました。まず、世間の常識を疑い、自分の眼力を信じる。それが私の投資哲学です。

    最近では、中国の農業関連や、航空会社をはじめとする観光業のインフラ、太陽光発電などのエネルギー関連や水資源に関する企業に注目しています。特に、水処理に関連する産業には大きな可能性がある。安全な水の供給は、今の中国にとって大きな問題ですからね。

    中国以外の国では、ブラジルや台湾、モンゴルなどが興味深い。広大な国土を持つモンゴルには天然資源が豊富に眠っています。世界的な資源不足を背景に、今後さまざまなビジネスチャンスがあるのではないでしょうか。

    ──中国の時代に備えて、娘さんに中国語を習わせたそうですね。

    生まれたときから中国人のベビーシッターをつけたのです。おかげで五歳になる長女は美しい北京語を話します。昨年、これまで住んでいたニューヨークの家を売って、シンガポールに一家で引っ越しました。北京や上海、香港に住むことも考えましたが、これらの都市は公害がひどいため、中国語と英語が使われていて教育や医療の水準が高いシンガポールを選んだのです。今年生まれた次女も、そのうち中国語と英語を話せるようになるでしょう。

    やがてアジアの時代が来ることを考えれば、中国語の語学力とアジアでの経験が、親として娘たちに与えてやれる最上のスキルではないでしょうか。もし私が間違っていたとしても、中国語は世界中で約15億人が使っている言語ですから、学んでおいて損はない。日本の皆さんにも、子どもに中国語を学ばせることをお勧めします。日本にとって、中国は重要な貿易パートナーであり、その関係は今後さらに重みを増すはずですからね。

    長女には特にお小遣いは渡しておらず、働いてお金を得ることを教えています。部屋の掃除や身の回りのことをやらせるたびにお金を渡し、ブタの貯金箱に貯金をさせる。欲しいものはそこから自分で買わせています。今後弱くなるであろう米ドルの口座ではなく、商品や外国の銀行口座も持たせているんですよ。

    ──現在、資源高が深刻になっていますが、商品(コモディティ)の時代が来ることも早くから見抜いておられましたね。

    株式のバブルが膨らんでいた90年代後半に、次に「商品の時代」が来ることを予見していました。そこで98年、商品先物市場の指数である「ロジャーズ国際コモディティ・インデックス」を創設した。以来、商品相場は380%も上昇しています。

    実は、商品と株の強気相場は交互にやってくるのです。つまり株式が上がれば商品が下がり、株式が下がれば商品が上がる。それが18年から20年の周期で巡ってくることは、過去を遡れば明らかです。商品の上げ相場は99年にはじまったので、あと10年ほど強気の相場が続くでしょう。もちろん多少の変動はあるでしょうが、長期的にはもっと高値をつけるはずです。

    現在、私が注目している商品は、農産物やレアメタル、エネルギー資源などです。なぜならば、需要が爆発的に増えているから。最も重要な商品である原油を例にとればわかりやすい。中国、インドなどの新興国で石油の使用量が増えているにもかかわらず、新しい油田は過去40年開発されておらず、最大の産油国であるサウジアラビアでも、原油の供給量は79年から事実上増えていない。増大する需要に対して供給が逼迫するのは当然のことなので、そういった商品の価格は上昇するのです。

    ■内向きになった国に明るい未来などない

    ──日本や日本の投資家に対するアドバイスはありますか。

    過去50年間、日本人は勤勉に働いて繁栄を築き、世界第2位の経済大国の地位にのぼりつめた。が、今後50年間、同じような成功を享受できるとは思えません。特に少子化は大問題です。少子化に有効な手も打たず、移民も受け入れなければ人口が減って国民の生活水準は下がる。そして負債だけが膨らんで、若者がそれを払い続けなくてはいけないのです。
     これほど自由に外国に渡航できる国でありながら、最近の日本の若者は海外に目を向けず、パスポートすら持っていない人も多いとか。何ということでしょう。

    かつてアジアで最も豊かな国であったはずのビルマ(現ミャンマー)や、元英国領で一番発展していたガーナも、内向きの政策を取ったとたんに没落していきました。豊かな国も鎖国的な政策をとれば必ず衰退すると歴史は証明しているのです。

    私が住むシンガポールは移民を受け入れて成功しました。日本も無用な道路や橋に莫大なお金を費やすのではなく、子どもたちの教育や移民政策に本気で目を向けるべきでしょう。個人投資家も、国内だけでなくほかの国にも注目してほしい。全般的に投資は冷え込んでいますが、投資すべきものは必ずある。30年代の大恐慌のときも、賢い投資家は儲けることができたのです。

    私はアメリカ・アラバマ州の片田舎で生まれました。実家はあまり裕福ではなく、お金を儲けることで「自由になりたい」と夢見ていた。だから、5歳から空き缶拾いなどの商売を始めて、投資家となったのです。おかげで、望んでいた自由を得ることができましたし、世界の動きがわかるようになりました。今は、自らが立てた仮説の正しさが、リターンという形で証明できることにおもしろみを感じています。
     投資で成功することはそれほど簡単なことではありません。ですが、自らの頭で考え、調査し、よく理解しているものに投資することが成功への近道だと思います。

    2008-10-12

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